葬儀の種類でかかる費用が変わる?葬儀の費用を抑えるポイントを解説

葬儀の種類でかかる費用が変わる?葬儀の費用を抑えるポイントを解説

葬儀を執り行うことになったとき、どのくらいの費用がかかるのか、費用を抑えるにはどうしたら良いか、気になる方も多いでしょう。今回終活ねっとでは、葬儀の種類によってかかる費用が変わることについて、葬儀の費用を抑えるポイントにも触れつつ解説していきます。

2020-02-11

葬儀費用を抑える方法について

お金

葬儀は人が亡くなった時には必ず行う儀式ですが、多くの場合、それにかかる費用は気軽に支払うことができる金額ではありません。
故人を偲ぶことを第一と考えても、現実問題としてその費用について考慮する必要があります。
費用を抑えられるのなら、その方法を知っておきたいものです。

今回の記事では、以下のようなポイントを中心に葬儀費用を抑える方法についてまとめていきます。

  • 葬儀には平均でどのくらいの費用がかかるのか?

  • 費用を抑えられる葬儀にはどのような種類があるのか?

  • 葬儀の契約で費用を抑えるためのポイントは?

  • 葬儀費用を抑えるといくらくらいになるのか?

  • 更に葬儀費用を抑えるためのコツは?

費用を抑えるためには、葬儀の形態だけでなく様々な方法があります。
自治体などからの給付金や契約内容によっても金額は異なります。
葬儀を行う喪主となった場合にはこの記事を参考にしてみてください。

「終活ねっとのお葬式」では、状況やご要望に合わせて選べる豊富なセットプランをご用意しております。
葬儀・お葬式についてわからないことがある方は、お気軽にご相談ください。

葬儀にかかる費用についてわからないことがある方は、「葬儀費用の相場はいくら?内訳や料金を安くする方法、注意点まで解説」をご覧ください。

葬儀にかかる費用の平均

お金

葬儀を執り行うこととなった場合、費用はどのくらいかかるのでしょうか。
日本における葬儀費用は、全国的な平均として200万円程と言われています。

一般的な葬儀を行う場合には、細かなオプションを除けば、葬式一式の費用・寺院関連の費用・接待飲食の費用に大きく分けられます。
なぜこれほどの費用がかかるのか、以下で解説致します。

  • 葬式一式の費用

    葬式一式の費用とは、遺体の搬送や通夜・告別式、火葬など、葬儀にかかる一連の儀式ををとり行うために必要となる場所や僧侶などの人、一連の儀式に必要な物などにかかる費用です。

    葬式一式の費用の平均としては、約127万円程度とされています。

  • 寺院関連の費用

    寺院関連の費用としては、僧侶による読経や戒名などにかかる費用です。

    どのくらいの費用がかかるかは寺院によっても違ってきますが、平均として52万円程度とされています。

  • 接待飲食の費用

    接待飲食の費用としては、参列者の待ち時間や会食などで用意する料理や飲み物など、また、返礼品を用意するために必要となる費用です。

    どのような会食の場を設けるか、どのような返礼品を用意するかによって費用は異なってきますが、平均的には45万円程度とされています。

「終活ねっと」では葬儀の費用について、下記のリンク先より詳しく紹介している記事もございますので参考にしてみてください。

費用が抑えられる葬儀の種類

葬儀

多くの葬儀社では上記のように平均200万円かかる一般葬以外に、費用を抑えた葬儀のプランを用意しているところがあります。
では、費用を抑えたプランを用意している葬儀社などではどのような葬儀を実施しているのでしょうか。

葬儀は一般的にイメージされる、参列者の多い豪華な葬儀だけではありません。
その他にも様々な形式があることを知っておけば、葬儀社だけではなく執り行う喪主の側も主体的に選択することができるようになります。

ここでは、費用が抑えられる葬儀の種類をご紹介していきます。

直葬

直葬は、通夜や告別式などは行わず親族などだけを呼んで火葬のみを行う葬儀のことをいい、「火葬式」などとも呼びます。

直葬であれば、通夜や告別式を行いませんので、通夜や告別式を行なうための会場の使用料や送迎用のバスの料金、読経の費用など、通夜・告別式に関連する費用を抑えることができます。

葬儀にかかる費用のほとんどは、通夜・告別式に関連する費用なので、この部分を抑えている直葬は一般的な葬儀に比べて格段と費用は安くなります。

葬儀社によっては20万円を切るところもありますので、さまざまな葬儀社を検討してみると良いでしょう。

「終活ねっと」では、直葬についての費用などを詳しく解説している記事もございます。
下記のリンクなども参考にしてみてください。

一日葬

一日葬は、お通夜を行わず、告別式と火葬を1日で行うスタイルのお葬式です。

通夜や告別式を一切行わない直葬よりも、故人とお別れをすることができるため、費用を抑えつつ、お別れの時間を確保したいという方に選ばれています。

費用は葬儀社によって異なってきますが、相場としては60万円くらいとされています。

一日葬についてもっと詳しく知りたい方は、以下のリンクより詳細な記事をご覧いただけます。

区民葬・市民葬

区民葬・市民葬は、あらかじめ区や市によって決められた葬儀の内容や料金に基づいて行われる葬儀です。

葬儀自体は、区や市と提携している葬儀社が執り行います。
一部の自治体によっては、自治体が行なう場合もありますので、ご自身がお住いの各自治体に問い合わせてみると確認できるでしょう。

費用は各自治体によって異なりますが、20万円〜30万円が相場となっています。

最低限の費用で葬儀を上げたいと考えている方には、選択肢の一つとして検討してみると良いでしょう。

生活保護葬

生活保護葬は、喪主が生活保護受給者である場合、または、生活保護受給者が亡くなった場合に、市区町村から支給される葬祭扶助金の範囲内で行われる葬儀をいいます。

葬祭扶助制度を利用して葬儀を行うこととなりますので、費用自体は各市町村が負担することとなります。

支給される金額は自治体によって異なってきますが、大人の場合は20万6000円以内、子供の場合は16万8000円以内となります。

葬儀の契約で費用を抑えるポイント

お金

上記では費用が押さえられる葬儀の種類についてご紹介してきました。
葬儀の種類以外にも、契約内容によって葬儀費用を抑えることもできます。

葬儀はしっかりあげたいけど、なるべく費用は抑えたいと考える方も多いことでしょう。
ここからは、葬儀の契約で費用を抑えるポイントはどこにあるのかをご紹介していきます。

こちらの項目を参考に、葬儀の契約のどのようなポイントを押さえておくことで費用を抑えられるのか確認してみてください。

葬儀の予算や内容を決めておく

葬儀の契約を行うに当たって、まずは、ご自身の予算やどのような内容で実施していくのかを事前に決めておきましょう

葬儀の内容や費用については、実施する葬儀社によっても異なっており、また、どのような葬儀の内容にするのかによっても費用が異なってきますので、葬儀社と相談を進める上でも大事になってきます。

葬儀社と相談していく中で費用の配分も明確になってきますので、事前にしっかりと予算や内容を決めておくようにしましょう。

葬儀会社ごとで見積もりを比較

葬儀の契約を葬儀会社と結ぶにあたり、まずは事前に見積もりを出してもらうことになります。
その際は、一社からの見積もりだけでなく、複数の葬儀会社から見積もりを出してもらい比較検討するようにしましょう。

何度もお伝えしていますが、葬儀にかかる費用は葬儀会社によって異なってきます。
一社の葬儀会社からの見積もりだけでは、同じ内容でも一般的な相場と比較して安いのか高いのか、ご自身が検討している内容と照らし合わせて妥当な費用なのか、検討することができません。

最低でも2〜3社の葬儀会社に見積もりを依頼して、見積もりを比較するようにすると良いでしょう。

葬儀プランにオプションをつけない

葬儀会社によってはさまざまなオプションを用意している会社がほとんどです。
オプションとして、供花を手配するサービスや骨壷の特注品などもあります。

葬儀会社が依頼者に代わって手配するオプション(供花の手配など)については、ご自身で手配する場合よりも費用が高く設定されている場合があります。

ご自身で手配できるものはご自身で手配した方が安く済みますし、不要なオプションを安易につけないことで全体の費用を抑えることができます。

ご自身の予算も考慮したうえで、必要なオプションなのか不要なオプションなのかしっかりと判断して、不要なオプションは付けないようにしましょう。

事前に申し込みをして割引を受ける

「余命宣告」を受けるなど、死期が近いことを認知した場合に、入院の段階で葬儀会社に事前申込をすることで葬儀にかかる費用の割引を受けられる場合もあります。

葬儀を検討しなければならない事態に陥ってしまった場合や、もはや葬儀を避けられないという状況であれば、葬儀会社を検討し、事前申込をして割引を受けることも視野に入れておくと良いかもしれません。

葬儀社選びについては、以下の記事で詳しく紹介しておりますのであわせてご覧ください。

「終活ねっと」では、低価格・高品質の葬儀プランを分かりやすい料金体系でご案内しております。
一般葬のプランは、税込613,000円よりご用意しており、「終活ねっと」の早割で最大7万円の割引もご利用いただけます。
葬儀についてお困りでしたら、24時間365日電話対応しておりますので、お気軽にご相談ください。



葬儀費用を抑えるといくらになる?

お金

葬儀にかかる費用は平均で200万円と言われており、必ずしもお手軽な費用とはいえません。
多くの方が、少しでも費用を抑えたいと考えているのではないでしょうか。

今まで費用を抑える葬儀の種類とポイントについて解説してきましたが、実際に葬儀費用はどのくらいまで抑えることができるのでしょうか。

葬儀にかかる費用は、上述したとおり、「葬式一式の費用」、「寺院関連の費用」、「接待飲食の費用」に大きく分けられます。
そして多くの場合、個別にそれぞれの費用を支払って準備するのではなく、葬儀社に依頼して総額の見積もりを出してもらい準備を進めることとなります。

したがって、基本的には、葬儀社が出している料金を元に判断することが多いでしょう。
そこで葬儀の形式を決めたり、契約内容を確認したりすることになりますので、要望を伝えると良いでしょう。

費用を抑えた葬儀の種類を選択してできるだけ費用を抑えると、中には10万円程度で実施できる葬儀の形式もあります。

更に葬儀費用を抑えるコツ

お金

葬儀費用を抑える方法としては、上述したようなことが一般的な方法となります。
では、更に葬儀費用を抑える方法はないのでしょうか。

ここから紹介する方法は、やや裏技的な内容となってきます。
知っておくと、想定した予算から更に費用を抑えることができるかもしれません。

公営の式場・火葬場を使う

火葬場や式場を民営の場所ではなく、公営の場所を利用することで費用を抑えることが可能です。

民営と公営で式場と火葬場のそれぞれの費用相場を比較すると以下のように違いがあります。

式場 火葬場
公営 5万円〜10万円 1万5千円程度
民営 10万円〜30万円 3万5千円程度

式場を公営にすることで、民営の式場を利用する場合と比較して最大で25万円も抑えることができます。
また、公営の火葬場にすることで2万円も抑えることができます。

式場や火葬場を公営の場所にするだけで、場所によっては最大27万円もの費用の削減が可能となります。

ただし、上記はあくまで目安になりますので、ご自身がお住まいの地域の式場や火葬場に費用を確認するようにしてください。

保険会社や組合から給付金をもらう

保険会社や組合から給付金をもらい負担した費用に充てることで、費用を抑える方法もあります。

故人がなんらかの保険に加入していた場合、保険会社に請求することで給付金を受け取ることができます。
葬儀費用に充てることを考えると終身保険が原則となりますので、保険契約の内容を事前に確認しておくと良いかもしれません。

共済や組合健保(大企業の場合は組合健保、中小企業の場合は協会けんぽ)などから埋葬料として5万円の給付金が支給される場合もあります。

いずれも期限内の申請が必要となりますので、忘れずに申請をして給付金を葬儀費用に充てることが大事です。

相続財産から葬儀費用を払う

故人が財産を残している場合、相続財産から葬儀費用を払うことでご自身の負担を軽くすることもできます。

この場合、相続財産から葬儀費用を差し引くこととなりますが、差し引ける費用と差し引くことができない費用があります。

どの費用が差し引けるか否かは法律事務所などに相談すると明確になりますので、相続財産から払うことを検討する場合には、法律家に相談してみるのが良いでしょう。


「終活ねっと」には相続に関する無料ご相談窓口があります。
提携している相続診断士やファイナンシャルプランナーが遺言や生前対策など相続全般に関するご相談を伺います。

全国各地にある相談窓口で、じっくりご相談ができます。

相続財産についても、もちろんご相談いただけます。
ご相談は初回無料ですので、些細な疑問でも下記のリンクからお気軽にご相談ください。

葬儀費用を支払うのは誰?

困った人々

これまで葬儀費用を抑える方法をご紹介してきましたが、葬儀費用は誰が支払うのでしょうか。

葬儀費用の支払いをする人は、法律では決まっていません
過去に葬儀費用の負担について問題になり、裁判になる事例がありました。

各裁判所によって判断が異なりますが、過去の判例を参考にしてみるのも良いでしょう。
また、地域によって考えが異なる場合もあります。
葬儀の後に金銭面で揉めてしまうと、後味が悪くなってしまうので、しっかりと話し合うようにしましょう。

以下のリンクより、葬儀費用の支払いに関する記事がご覧になれます。
葬儀費用の支払いに不安のある方はぜひご一読ください。

葬儀費用を抑える方法のまとめ

人々

いかがだったでしょうか。
今回は、葬儀費用を抑える方法についてまとめてきました。

今回の記事のポイントは以下のとおりです。

  • 葬儀を行なう場合の費用は、全国的な平均として200万円くらい。葬儀にかかる費用は、葬儀一式の費用、寺院関連の費用、接待費用に大きく分けられる。

  • 費用が抑えられる葬儀の種類として、直葬、一日葬、区民葬・市民葬、生活保護葬などがある。ご自身の予算と照らし合わせて、どのような葬儀にするか検討すると良い。

  • 葬儀の契約で費用を抑えるポイントとしては、事前に葬儀の内容や予算を決めておく、複数の葬儀会社に見積もりを依頼し比較する、葬儀プランに不要なオプションを付けない、事前に申し込みをしてしまう、などの方法が挙げられる。

  • 一般的な葬儀を行おうとすると平均で200万円くらいが相場ではあるが、葬儀社によってはさまざまなパック料金での提案を行なっている会社も多く、10万円くらいから行えるものもあるので、複数の葬儀社から情報を集めると良い。

  • 上記の方法から更に費用を抑える方法として、公営の式場・火葬場を利用することで費用を抑える、保険会社や組合に事前申請することで貰える給付金を葬儀費用に充てる、相続財産を葬儀費用から差し引く、などの方法がある。

  • 一般的な葬儀を行おうとすると平均で200万円くらいが相場ではあるが、葬儀社によってはさまざまなパック料金での提案を行なっている会社も多く、10万円くらいから行えるものもあるので、複数の葬儀社から情報を集めると良い。

今回の記事を参考に、葬儀にはどのくらいの費用がかかり、どのようなポイントを押さえて費用を抑えていくのか目安にしてみてください。

「終活ねっと」では、この他にも葬儀費用に関してたくさんの情報を紹介しております。
以下の記事では葬儀費用の折半について解説しておりますのであわせてご覧ください。

最後までご覧いただきましてありがとうございました。

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