安い葬儀にするためには?葬儀費用を安くする方法・ポイント教えます

安い葬儀にするためには?葬儀費用を安くする方法・ポイント教えます

家族が亡くなると多くの人が葬儀を執り行いますが、出来るだけ安い葬儀にしたいのが本音ではないでしょうか?今回は、葬儀形態ごとのメリット・デメリットや、市民葬・保険など、安い葬儀費用にするための様々な方法をご紹介していきます。ぜひ、最後まで覧ください。

最終更新日: 2020年12月01日

安い葬儀にするための工夫って?

困った人々

葬儀は何かと費用が掛かるものですが、実は安い葬儀にする方法がいくつかあるのをご存知ですか?
どうしても葬儀は高くなってしまうと思われている方も多いのではないでしょうか。

今回「終活ねっと」では、安い葬儀にするための方法について下の内容で解説していきます。

  • 葬儀を安くするための形態変更についてメリットとデメリットとは?

  • 市民葬や区民葬って安い?良い点と悪い点とは?

  • 葬儀の形態を変える以外に安い葬儀にする方法とは?

葬儀の形態や葬儀を依頼する先を変更するだけで、驚くほど安い葬儀になることもあります。
知っておくと有益な情報が多くなっています。
ぜひ最後までお読みください。

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葬儀・お葬式についてわからないことがある方は、お気軽にご相談ください。

葬儀にかかる費用についてわからないことがある方は、「葬儀費用の相場はいくら?内訳や料金を安くする方法、注意点まで解説」をご覧ください。

また、「終活ねっと」は全国各地の斎場と提携しているため、お近くの斎場で葬儀を執り行うことが可能です。
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安い葬儀にする方法

葬儀

それでは初めに、葬儀には一体どの位の金額がかかるのか相場をご紹介します。
また安い葬儀にするための方法として、葬儀の形態を変えるということについても説明していきます。

一般葬以外の葬儀形態にすることで、思いがけず葬儀費用を抑えることが可能になります。

葬儀の平均相場

それでは葬儀とは、一体どの位の費用がかかるのでしょうか?
葬儀全体の平均費用は全国平均で195万~200万円程度という相場になります。
これは葬儀費用に飲食接待費、寺院費用を含めた総額です。

この葬儀平均相場は地域によってもばらつきがあります。
北海道や中国、四国、九州地方は155万円~165万円と比較的安くなっています。
そして愛知をはじめとする中部地方が245万円と最も高くなっています。

葬儀の平均相場についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
ぜひお読みください。

葬儀形態の変更

上で示した葬儀費用を安くするための最も有効な方法は、葬儀形態の変更です。
これは従来の広く生前親交のあった方などに参列してもらう一般葬から、他の形態に変更するというものです。

一般葬以外の葬儀形態は以下のようになります。

  • 直葬(ちょくそう)

    儀式は行わず火葬のみ行う葬儀のことです。
    経済的事情のある方や、菩提寺が遠く先にお骨にしたい方が行います。

  • 家族葬

    家族や親族、ごく親しい方のみで行う葬儀のことを指します。
    一般の会葬者は招待しないことがほとんどです。

  • 一日葬

    通夜を省略し葬儀のみ一日で済ませる方法です。

それではそれぞれの形態の葬儀について詳しく見ていきましょう。
メリットやデメリットもご紹介しますので、葬儀の形式を決める際の参考にしてみてください。

直葬

直葬とは通夜や告別式などの儀式を行わず、ご遺体を一定時間安置した後に火葬場へ移動し、火葬のみを行う葬儀です。
参列者は多くても10名前後で、家族かごく近しい親族のみが参加する場合がほとんどです。

故人の遺言により直葬を選択する他、葬儀形態の中で一番費用が安いため経済的な理由から選ぶ方もいます。
さらに故人に知り合いが見当たらない場合も、この直葬になることがあります。

費用は?

一切の儀式を行わないため、会場を借りるための費用は不要です。
また飲食費がほとんどかからないため、すべての費用込みでも15万円~20万円以内で収めることが可能です。

そのため、平均費用よりおよそ180万円近く費用を抑えることができます。
葬儀形態の中では直葬が一番費用がかからないものとなっております。

火葬時に僧侶を読んで読経をお願いすることもできます。
その際にもお布施は、通常の葬儀よりも安く設定されていることがほとんどです。

メリット

直葬を行う上での一番のメリットは費用の安さです。
通夜や告別式にかかる費用の他、飲食代や僧侶にかかるお布施も少額で済みます。

また金銭面だけでなく香典返しを選んで発送する手間や、あいさつ回りなどの労力も不要になります。

デメリット

直葬は臨終から火葬までの時間が短く、参列する人数を制限するために、周りの人達への周知が遅れがちになります。
そのため葬儀に参列したかった方から苦情や不満が出てトラブルになる恐れがあるのです。

そのようなトラブルを防ぐためには、事前に直葬を選択したという旨を知らせる必要があります。
そして参列を希望する方には、後日お別れの会を開くなどの柔軟な対応をしましょう。

家族葬

家族葬は、最近都会を中心に増えてきた葬儀の形態です。
これは遠方から参列者を招待して大規模な葬儀を行うよりは、ごく近しい身内だけで故人を見送りたいというものです。

特に少子化や核家族化が増加した都市部では半数以上がこの家族葬を選択すると言われています。
家族葬では大体30名の参列者を想定していることが多いようです。

そのため急遽参列者が想定の人数よりも多くなってしまった場合は、一般葬に切り替えるということもあります。

費用は?

参列者の人数が一般葬と比べると大幅に少なくなるため小さい会場で済み、飲食代や香典返しの費用も抑えられます。
寺院費用を除けば50万円~100万円ほどが相場といわれています。

そのため、平均費用よりおよそ100万円〜145万円近く費用を抑えることができます。

ただし通夜や告別式などの手順そのものは一般の葬儀と大差がないため、基本費用に差が付けにくいということもあります。

メリット

家族葬では基本的に家族のみで葬儀を行います。
そのため普段面識のない参列者へのあいさつや気遣いも不要です。
本当に故人との別れを惜しむ人たちと、ゆっくりお別れが出来るというのが一番のメリットです。

デメリット

一方のデメリットとしては、葬儀に参列できなかった友人や知人などが弔問に訪れることがあります。
一同に会する一般葬と違い、故人の交友関係が広いと弔問に来る人の数も多くなり、かえって手間になることもありそうです。

そのような事態を防ぐためにも、お別れをしたいという方が大勢いる場合は、後日お別れ会を開いてはいかがでしょうか。

一日葬

こちらも最近登場した葬儀の形態です。
通常葬儀では通夜と告別式の最低二日間はかかりますが、通夜を省略することで一日で済ませるのがこの一日葬です。

喪主をはじめとするご遺族が忙しい場合や、参列者の多くが高齢であった際に、心身の負担を少しでも減らすために選ばれます。
参列する方も一日で済みますが、家族葬と違い勤務先や知人なども参列することがあるため、アットホーム感はありません。

費用は?

葬儀の前日より会場の準備が始まるため、会場費や寺院にかかる費用は一般葬と同程度です。
ただし通夜そのものがカットされるので、通夜にかかる費用は抑えられるようです。

一日葬の費用はおおよそ60万円~90万円ほどになります。
そのため、平均費用よりおよそ100万円〜130万円ほど費用を抑えることができます。

プランの内容や会場の装飾などによっても金額が変わりますので、詳しくは葬儀社までご確認ください。

メリット

一日葬のメリットは喪家、参列者それぞれの負担を軽減できることではないでしょうか。
近しい人を亡くしたばかりで二日にわたって重要な儀式を取り仕切るのは、遺族にとって心身の負担が大きいものです。

また参列者にとっても二日スケジュールを取られるよりは一日で済み、遠方でも日帰り出来ることもあります。

デメリット

通夜は行わない一日葬では、二日分の内容を一日で行分ければならないため、午前中から式がはじまります。
学校や会社の都合では、葬儀に参列できない方もいらっしゃるかもしれません。

また最近新しく出てきた形態のため、お寺や他の親族などから反対される可能性も考えられます。
特に仏教では、葬儀に関わる全ての人の理解が必要になってきます。

また、「終活ねっと」でも各プランをご提案しております。
直葬のプランは127,000円(税抜)より、一日葬のプランは305,000円(税抜)より、家族葬のプランは455,000円(税抜)よりご用意しております。
「終活ねっと」の登録割で一日葬は最大53,500円、家族葬は最大71,000円の割引もご利用いただけます。

葬儀についてお困りでしたら、24時間365日電話対応しておりますので、お気軽にご相談ください。
※直葬プランについては登録割の対象外になります。





安い市民葬、区民葬の活用

葬儀

葬儀の形態を変更する以外に安い葬儀にする方法はあります。
それが市民葬や区民葬の活用です。
ここからは市民葬や区民葬について詳しく解説していきます。

市民葬、区民葬って?

○○市に住んでいる方は市民葬、△△区に住んでいる方は区民葬を利用できます。
これは自治体と葬儀社が協力して行う葬儀のことを表しています。

住民サービスの一環として、提携している葬儀社と協定で決めた料金で葬儀を行えるというプランです。
料金の設定は各自治体によって異なり、公営の式場や公民館を借りて葬儀をおこないます。

葬儀の流れは一般葬と同じですが、これを利用するには亡くなった方か喪主がその自治体に住んでいるという条件があります。

メリット

それでは市民葬や区民葬のメリットを見ていきましょう。
一般的な葬儀に比べると、市民葬などは20万円~40万円でできます。

低価格である

まず一番に挙げられるのは、葬儀の価格が安いということです。
自治体によっては、葬儀費用の一部を負担しているところもあります。

葬儀プランには祭壇や霊きゅう車のレンタル料金、火葬代が含まれています。
葬儀の祭壇などはシンプルでいいから安くあげたい人におすすめです。

高額請求されることがない

また自治体が認定した葬儀業者のため、高額請求する悪徳業者に当たることもありません
そのようなお金で買えない安心も、市民葬や区民葬のメリットではないでしょうか。

デメリット

一方のデメリットでは、葬儀の自由度が少なく選択肢が少ないということです。
斎場や祭壇が指定されていたり、棺桶などは簡素な場合があります。

一般葬儀社よりも高くつくこともある

市民葬や区民葬ではあらじめ定められたプラン以外はすべて追加での発注となってしまいます。
そのため、場合によっては普通の葬儀よりも高くなってしまうことも考えられます。

選択肢が少ない

また一般の葬儀社の葬儀プランと比べると、葬儀プランの幅が狭いのもデメリットです。
自治体によっては料理などのおもてなしや返礼品を禁止しているところもあります。

葬儀社も自治体が指定した業者になるため、選ぶことはできません。

葬儀形態を変える以外の工夫は?

お金

安い葬儀にするには、家族葬などの葬儀形態を変えるか、市民葬などを利用する他にも下記の方法があります。
上手に制度を利用したり、葬儀時期を早めることで安い葬儀を実現しましょう。

国民健康保険の補助申請をする

国民健康保険には、被保険者が死亡した際に葬儀を行った方を対象に葬儀費用が給付される葬祭費給付金制度があります。
これは国民健康保険や後期高齢者保険の加入者に対して、3万円~7万円の葬祭費が給付されます。

2年間の申請期間がありますので、急ぐ必要もありません。
申請や問い合わせ先は市役所や区役所の保健年金課です。

国民健康保険についてさらに知りたいという方は、こちらの記事をぜひお読みください。

参列者の数を少なくする

また葬儀の形態を変えなくても、参列者の数を制限するなど葬儀の規模を小さくするだけでも費用を抑えられます。
その際には葬儀への参列をお断りすることになります。

訃報の連絡と共に、葬儀への参列を辞退する旨を電話やメールなどでお知らせしましょう。
相手に失礼にならないよう、丁寧にお断りするのがマナーです。

死後早めに葬儀を行う

さらには亡くなったら早めに葬儀を行うのも費用を抑える秘訣になります。
通常は葬儀までの間、遺体の傷みを防止するためドライアイスを使用します。
火葬までの時間が長ければ長いほど、使用するドライアイスの量も多くなってしまうということです。

そのため、亡くなったら速やかに葬儀を行うことで、使用するドライアイスも少なく、火葬料も安くなります。

葬儀の一部のグレードを落とす

葬儀ではほとんどの場合パック料金としてその内容は決まっていますが、一部のオプションを最低ランクにしてもらうことで費用を下げることができます。
主に祭壇に飾る花の量を少なくしたり、精進落としの食事のグレードを下げるなど全体に影響を及ぼさない範囲でするのがコツです。

他にも飾り物を少なくしたり霊柩車のグレードを落とすということも可能かもしれません。

安い葬儀にするための工夫まとめ

葬儀

いかがだったでしょうか?
今回の「終活ねっと」では、安い葬儀にするための方法について下記のように解説してきました。

  • 葬儀の全国平均相場は約195万円で、直葬や家族葬、一日葬などで費用を抑えられる。
    ただしそれぞれにメリットとデメリットがあるので、しっかりと考えたうえで選択するのが望ましい。

  • 市民葬や区民葬はかなりの葬儀費用が抑えられる。
    しかし選ぶ幅が狭かったり、オプションを追加するとかえって高くなってしまう場合がある。

  • 葬儀の形態を変える以外にも国保の葬祭費給付金制度を利用できる。
    また参列者の人数を減らしたり一部の葬儀のグレードを落とすことで葬儀費用を安くできる。

葬儀費用を安くするには、実は様々な方法があることが分かりました。
葬儀の形態を変える以外にも市民葬を活用したり給付金制度を利用するなど、市民サービスを使ってみてはいかがですか?

また葬儀に影響を与えない範囲でグレードを落としたり、葬儀の日にちを早めたりすることも有効です。
さらに、複数の葬儀社から見積もりを取って比較することも有効です。
葬儀社の選び方について、詳しく知りたいという方はこちらの記事もお読みください。

最後までお読みいただいて、ありがとうございました。

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