葬儀の時会社への連絡の文例は?連絡方法や注意点についても解説!

葬儀の時会社への連絡の文例は?連絡方法や注意点についても解説!

葬儀をすることになったときに、勤務先の会社には通夜や葬儀のことを誰にどのように連絡したらよいのでしょうか。また葬儀のために忌引きをどのくらいとれるのかも気になりますね。この記事では、葬儀のときの会社への連絡について、文例や、連絡方法・注意点も含めて解説します。

2019-10-30

葬儀の時会社への連絡は?

葬儀

ご家族が亡くなられたときは、悲しむ暇もなくすぐに葬儀社や菩提寺などと連絡を取り、ご遺族で相談して葬儀の段取りを決めなければなりません。
同時に親族や友人・知人、勤務先など関係の方々にすぐに訃報をお伝えしないといけません。
特にご遺族の勤務先の会社には、亡くなられた方との関係や葬儀の日程・喪主が誰になるのかなど葬儀のことをすぐに連絡する必要があります。

それを受けて会社側としても、葬儀への出席者など対応の仕方をすぐに決めなければならないからです。
しかし、急に葬儀をすることになったときに、勤務先には通夜や葬儀のことを誰にどのように連絡したらよいのでしょうか。
また葬儀のために忌引きをどのくらいとれるのかも気になりますね。

そこで今回終活ねっとのこの記事では、葬儀のときの会社への連絡について、文例など以下の事項を解説します。

  • 葬儀の連絡は、会社の誰にすればいいのか?

  • 会社への葬儀の連絡の文例は?

  • 会社への葬儀の連絡方法は?

  • 家族葬の場合も連絡するのか?

  • 会社に葬儀の連絡をする際の注意点は?

  • 葬儀の際の忌引きの日数は、どのくらいか?

葬儀のときの会社への連絡について、連絡方法や注意点も含めて分かりやすく解説していきますので、ぜひ最後までお読みください。

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葬儀にかかる費用についてわからないことがある方は、「葬儀費用の相場はいくら?内訳や料金を安くする方法、注意点まで解説」をご覧ください。

会社の誰に連絡をすればいいか

葬儀

葬儀を行う場合には、会社の誰に連絡をすればいいのか迷いますね。
会社への連絡が必要な場合は、亡くなった方が会社の社員である場合もありますが、ここでは基本的に会社に勤めている方のご家族にご不幸があった場合をご説明します。

社員の家族が亡くなった時にその社員が連絡すべき会社の相手としては、次のような方が考えられます。

直属の上司

ご家族の訃報や葬儀の連絡は基本的には、まず会社の直属の上司に連絡しましょう。
社員が葬儀で休むことになったときは会社の上司としては、その社員の仕事の引継ぎなどの問題や葬儀への参列者など、会社としての葬儀への対応の仕方をすぐ決めなければなりません。
それらの判断は、一般に社員のことをよく承知している直属の上司の方が行いますので、その方に伝えるのが最も適切でしょう。

上司には、ご家族が亡くなった旨と葬儀の日時などを簡潔に伝え、忌引きで休暇を取りたい旨の希望を伝えて、了承を得ておく必要があります。

人事部

一般的には会社の所属部門に連絡をすれば、その後の社内への連絡は所属部門が行ってもらえます。
しかし、会社によっては冠婚葬祭に伴う事務的な処理はすべて、管理部門が一括して取り仕切ることもあります。
基本はまず直属の上司に連絡を取ることですが、上司から指示がある場合、あるいは担当の管理部門が決まっている場合は、管理部門である人事部などへも速やかに連絡するようにしましょう。

人事部などの管理部門には、就業規則に基づく忌引きの扱いや慶弔見舞金、それに健康保険組合からの埋葬費などの助成金の支給手続きの関係で、葬儀後もお世話になることが多いと思います。

同僚・プロジェクト仲間

葬儀の際は、進行中の業務の処理の関係などで急に同僚やプロジェクトの仲間に迷惑をかけることになるかもしれません。
これはもちろんやむを得ないことですが、やはりきちんと連絡をして葬儀で不在の間の引継ぎをお願いした方がよいでしょう。

会社の仕事に関係することですので、できれば直接お願いしたほうが間違いないのですが、時間があわない場合はとりあえず電話やメールなどで連絡を取り確認しておくとよいでしょう。

念のため、忌引休暇中の緊急の連絡先も伝えておくと安心できます。

会社への連絡の文例

葬儀

葬儀のことを会社に連絡する際の文例を見ておきましょう。
勤務先の会社には、葬儀のおおよその段取りが決まってから連絡するのがいいでしょう。

とり急ぎ連絡するのもいいのですが、慌ただしい状況ですから、連絡する相手方に要点が間違いなく確実に伝わるように、あらかじめ連絡すべき事項の要点を書きだして整理しておくとよいでしょう。

葬儀の連絡で伝えるべき事項は、身内のどのような関係の方が亡くなったかということと、訃報を流すときに必要な葬儀の日程・段取りなどの要点だけでよいでしょう。
なお、葬儀になれば通常は忌引きを取ることになりますのでその了承を得るとともに、仕事の関係で他の方にも面倒をかけることになりますので、お詫びの言葉を添えておくのが礼儀でしょう。

会社への葬儀の連絡に盛り込んでおくべき事項としては、次のようなことがあります。

  • 亡くなった方の氏名(本人との関係)・亡くなった日時

  • 喪主(本人が喪主かどうか)

  • 通夜・告別式の日時と場所

  • 葬儀の形式

  • 香典・供花などを辞退するときはその旨

家族葬のときは、通夜・葬儀・告別式の日程などの詳細は省略しても良いでしょう。
身内のみで葬儀を行う場合などで弔問や香典・供花などを一切お断りするときは、あらかじめその旨をきちんと伝えておきましょう。

以下に会社への連絡の文例を参考までに記しておきましょう。

亡くなった方が会社の社員であった場合

亡くなった方が会社の社員であった場合のご家族からの連絡の例文は次のとおりです。

(故人の会社への連絡)
○○(故人)の(長男)の○○と申します。
かねて病気療養中であった(父)○○が本日亡くなりました。

通夜は○月○日午後○時から、告別式は○月○日午前○時から○○斎場で行います。
喪主は私がつとめます。
(故人の意志により葬儀は家族だけで行いますので、ご弔問・香典・供花などのご厚志につきましては失礼ながら固く辞退申し上げます)
何かとご迷惑をおかけしますがよろしくお願い申し上げます。

ご家族のご不幸があった場合

ご家族にご不幸があった場合の勤務先の会社への連絡の文例は次のとおりです。

とりあえず上司の方などに訃報を一報しておき、葬儀日程などの詳細は別途メールなどでお知らせするのが一般的な例でしょう。

(勤務先の会社の上司などへの電話での一報)
〇〇課の○〇です。
お電話での連絡で申し訳ありませんが、本日、私の(父)が亡くなりました。
私が喪主を務めることになりますので、数日間お休みをいただきたくよろしくお願い申し上げます。
葬儀の日程はまだ決まっておりませんが、決まり次第別途(メールにて)ご連絡いたします。
仕事が忙しい中、何かとご面倒をおかけしますがよろしくお願い申し上げます。
(勤務先の会社への葬儀日程の連絡メール)
〇〇課の○〇です。
お電話で連絡いたしましたが、本日、私の(父)が他界しました。
葬儀の日程などが決まりましたのでご連絡いたします。

通夜:○月○日 午後○時から
告別式:○月○日 午前○時から
場所:○○斎場(通夜・告別式とも同所です)
       (住所・電話番号)
喪主:○○
宗教:仏式

つきましては○日まで忌引きを頂きたく、皆様にお忙しい中ご迷惑をおかけしますがよろしくお願いいたします。
ご連絡がありましたら、私の携帯電話あてにお願いいたします。

会社への連絡方法は?

葬儀

会社への連絡方法は、どのような方法がよいのでしょうか。
一般的によく行われている例を見ておきましょう。

直接伝える

会社の場合は、仕事との関係もありますし、供花・香典、参列者の決定など葬儀への会社の対応の仕方もありますので、他の連絡先とは違い直接伝えるようにしましょう。

ただ、直接伝えるといっても会社まで出向いて対面で伝える必要まではありません。
基本的には電話でもよいので、家族が亡くなったことと葬儀のやりかたや喪主などについて簡潔に伝えて、あわせて忌引き休暇をいただきたい旨を依頼しましょう。

ただ葬儀の日程などの詳細は口頭だけですと間違える懸念もありますので、別途メールかFAXできちんと伝えましょう。
社内への周知の仕方などは、周知は希望しないなど特別の希望がなければ会社にお任せするとよいでしょう。

メールで連絡する

メールでの連絡は2つの場合があります。

1つは、夜間などで電話での連絡は失礼とか特別の事情があるときにとりあえずメールで連絡することです。
しかし、この場合はメールは相手の方が読んでいないこともありますし、そうでなくても会社への連絡をメールだけで済ますのは不十分で、できるだけ早く確認のための電話をした方がよいでしょう。

もう1つは、葬儀日程などの詳細をきちんと伝えることです。
会社の方で受け取った内容を基本的にそのまま訃報として流せるように要点を分かりやすく整理してメールしましょう。

忌引きの連絡をメールでする方法について、更に詳しく知りたい方はこちらもご覧ください。

faxで連絡する

FAXもメールと同様にとり急ぎ葬儀の日程などの詳細を連絡するのにはよい方法です。

ただ、FAXの場合は伝えたい相手にその内容が届いているかどうか疑問のこともあります。
どうしても連絡が必要な相手のときはできれば事前に、少なくとも事後には、FAXで葬儀日程などの詳細を連絡した旨を電話で確認しておきましょう

家族葬の場合も連絡するの?

葬儀

家族葬は親しい身内だけで行う葬儀ですから、葬儀の連絡は出席をお願いする親族や親しい友人・知人に限定することは多いと思います。
中には葬儀は休日に行うから会社は休まないので迷惑をかけることもないと、会社に連絡しない方もおられるでしょう。

家族葬を選ぶ理由としては、費用を安くできるだけでなく、葬儀に伴う関係者への挨拶や返礼の煩わしさを省き、身内だけで故人を偲ぶことができればそれでよいとの考えもあるでしょう。

しかし、忌引きや会社の規定による慶弔金などは、家族葬であっても当然認められるものです。
また自分では会社に面倒をかけることはないと思っていても、葬儀後になって諸手続きで会社の担当にお世話になることがあるかもしれません。

仮にそのような制度や手続きを一切利用しないとしても、葬儀があることの事実くらいは家族葬であっても勤め先に連絡するのが社会人としてのマナーでしょう。
会社からの葬儀への参列や香典・供花を固く辞退するのはよいとしても、会社の然るべき方には内々にでも最低限の連絡はしておいた方がよいでしょう。

会社に連絡する際の注意点

葬儀

会社に連絡する際の注意点は、どんなことがあるのでしょうか。
以下では、主な注意点について解説します。

通夜や葬儀の日時を伝える

通夜や葬儀の日時などの葬儀の詳細は、明確に伝えましょう。
連絡を受けた会社としては、供花の準備、社内や関係者への周知、代表者の参列など準備することがたくさんあります。
特に通夜・葬儀の日時や場所は間違いのないようにしっかり伝えておく必要があります。

ただ家族葬などにする場合で、会社関係者の弔問を辞退する場合は、会社関係者が間違えて参列することのないように、あえて葬儀の日時などはお知らせしないということもあります。

休日と葬儀が重なった場合は?

葬儀の日が休日と重なった場合に忌引きの日数がどうなるかは、会社の就業規則により異なります
忌引きは通常の有給休暇とは異なり、振替という概念がない場合が多く、休日も関係なく忌引きの日数に含められることが多いと思います。

香典等の辞退も伝えていいのか?

弔問、供花・香典などを辞退する場合は、訃報などでその旨をあらかじめきちんと伝えておきましょう
これらのことを伝えておくのは決して失礼ではありませんが、それでも弔問に訪れたり香典や供花を持参される方もおられます。

そのような場合には頑なにお断りすのではなく、その場の状況に応じてお悔やみを受けたり供花をいただくなど、失礼のないように気持ちよく対応した方がよいでしょう。

葬儀の際の忌引きの日数は?

葬儀

葬儀の際の忌引きの日数は、どのくらいとれるのでしょうか。
忌引きは、身内に不幸があった場合に喪に服するために取得できる有給の休みです。
忌引きは法律的に認められた制度ではありませんが、会社の就業規則などで忌引きとして取得できる休みの日数が決められています。

したがって、忌引きは何日か、何親等までの親族の葬儀のときに忌引き休暇を取ることができるのかといった点は会社によって違います。
亡くなった方との関係別に、どの程度の忌引きが認められるのか確認しておきましょう。

親が亡くなった場合

親が亡くなった場合は子供が喪主を務めることも多く、葬儀後の諸手続きの必要性なども考えて7日位を忌引きとする例が多いです。
忌引き日数が一番長いのは配偶者である夫や妻が亡くなった時の7日~10日ですが、親の場合も配偶者と同様かそれに次ぐ長さになることが多いです。

子供が亡くなった場合

子供が亡くなった場合の忌引きの日数は、5日位が多いです。

親族・祖父母が亡くなった場合

祖父母や兄弟姉妹が亡くなった場合の忌引き、3日位が多いです。
その他のご親族の場合は3親等以内であれば1日が多いです。
それ以外の親族の場合は、一般に忌引きはない場合が多いです。

葬儀の際の忌引きの日数の数え方や連絡方法について詳しくお知りになりたい方は、ぜひ終活ねっとのこちらの記事もご覧ください。

葬儀の時会社への連絡に関してまとめ

葬儀

今回終活ねっとでは、葬儀の時の会社への連絡の文例、連絡方法や注意点について解説してきました。
記事の要点を求めると次のようになります。

  • 葬儀の連絡は、基本的にはまず会社の直属の上司に連絡する。担当部門が決まっている場合は、担当の人事部などへも連絡する。同僚やプロジェクト仲間にも必要に応じ連絡し、不在の間の仕事の引継ぎをお願いする。

  • 会社への葬儀の連絡内容は、亡くなった方(本人との関係)・亡くなった日時、喪主、葬儀の日時・場所、葬儀の形式などの訃報を流すときに必要となる事項である。香典・供花などを辞退するときはその旨を明示しておく。

  • 会社への連絡方法は、仕事・会社の葬儀対応にも関係があるので、直接伝えた方がよい。
    葬儀の一報・詳細をメールやfaxで連絡した方がよい場合もあるが、相手が読んでいるかを電話などで確認する必要がある。

  • 家族葬の場合は会社からの葬儀への参列や香典・供花を辞退しても、会社に最低限の連絡はしておいた方がよい。

  • 会社に葬儀の連絡をする際の注意点は、通夜や葬儀の日時をきちんと伝えることなどがある。

  • 葬儀の際に認められる忌引き日数は、就業規則などで決められている。勤め先の会社や亡くなった方との関係にもよるが、一般的には親が亡くなった場合は7日、子が亡くなった場合は5日などとする例が多い。

葬儀のときの会社への連絡について、連絡する相手・連絡方法・注意点などお分かりいただけたでしょうか。
ご自分の家族の葬儀の連絡だけでなく、会社の同僚などから訃報の連絡を受けることもあるでしょうから、その際はこの記事を思い出して確認すべき事項の参考にしていただければと思います。

終活ねっとでは、他にも様々な記事を掲載していますので、ぜひ他の記事もご覧ください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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