葬儀社を選ぶタイミングは？選び方から費用見積もりの注意点まで解説

葬儀社の選び方について

大切な家族が亡くなると、悲しむ間もなくお葬式についての段取りなどを決めなければなりません。
葬儀社へ頼むのが一般的ではありますが、いったいどのように葬儀社を選べばいいのかと、迷われることと思います。

周りの評判を聞こうにも、お葬式のことは簡単には聞きにくい話題でもありますので、困ってしまう方も多いでしょう。

そこで今回の終活ねっとでは、葬儀社の選び方について説明していきたいと思います。

以上のことなどを中心にして、葬儀社の選び方のポイントをまとめています。
葬儀費用の項目の説明や見積もりの注意点、生前契約についても紹介していますので、最後までご覧ください。

急なご不幸があっても慌てずに済むよう、落ち着いて葬儀社を選ぶための参考にしていただけると幸いです。

葬儀社の種類

葬儀社の選び方のポイントとしてまず考えなければならないのが、葬儀の規模です。
たくさんの方が参列するのか、親戚や少数の知り合いだけで葬儀をするのかなど、規模によって葬儀社の選び方が変わります。

葬儀社にはどのような種類の会社があるのか、基本的な知識があるだけでもかなり選びやすくなりますので、説明していきましょう。

専門葬儀社

葬儀を専門とする会社を、専門葬儀社とよびます。
基本的にはどの宗教の葬儀でも取り扱っています。

自社の葬儀会館を所有している大手の葬儀社もあれば、公営式場を得意とする地元密着型の葬儀社まで、多様な葬儀社が存在しています。

家族葬や直葬などを専門に行っている葬儀社もあります。

葬祭業の関連会社

専門葬儀社だけではなく、葬祭業の関連会社が葬儀を行う場合もあります。
あまり葬儀社が多くない時代から、その土地でお葬式を行ってきた歴史があります。

地元のお葬式に詳しく、相談だけでも受け付けていますので活用しましょう。
関連会社の多くは仏壇屋・墓石屋・生花屋などです。

冠婚葬祭互助会

冠婚葬祭互助会は、毎月一定額の掛金を支払うことで、葬儀はもちろん冠婚葬祭に関するサービスを受けられます。

葬儀をすることになっても現金を受け取るわけではなく、葬儀そのものを行えることが特徴です。
さらにお葬式だけではなく、子供の結婚式や孫の七五三・成人式にもサービスが適用されます。

ただし、オプションには別途料金がかかる場合もありますので、契約内容はよく確認しましょう。

共済

共済は、組合員に登録して一定額の共済掛金を支払うと、お葬式をする際に葬儀費用を受け取ります。

掛金によって受け取る葬儀費用が変わります。
互助会のように毎月ではなく、1回だけの支払いで済むところが特徴です。
提携している式場・仏壇屋・生花屋などで割引があるという利点もあります。

互助会と同じく共済も民間の営利団体ですので、契約内容は必ず確認することをおすすめします。

異業種の葬儀社

葬儀を行うために必要な資格や許認可がないため、鉄道やホテルなどの異業種から参入している葬儀社もあります。

最近では、結婚式を取り扱っているブライダル業からも参入があり、葬儀の種類が多様化しています。

異業種の葬儀社は、元の企業によって内容や価格が大きく違うことが特徴です。
ホテルや鉄道などを普段利用している場合には、優待や割引などの特典があることも多いので、前もって調べておくといいでしょう。

葬儀社を決めるタイミングは？

葬儀社には多くの種類があるとわかれば、選択肢が増えて選び方に余裕がでてきます。
次はどのタイミングで葬儀社を決めるのかが問題となります。

時間がないからと焦って決めてしまうと、思っていたように葬儀ができずに後悔することもあるため、決めるタイミングも重要です。

葬儀社を決めるタイミングには様々なケースがありますので、説明していきましょう。

遺体を安置してから決めるのが一般的

自宅でも病院でも亡くなった場合には、まず遺体を安置してから葬儀社を決めるのが一般的です。
ただし、病院の霊安室では半日ほどしか安置できないため、最終的には自宅や施設へ遺体を搬送します。

搬送は病院ではしてくれないので、専用車がある葬儀社へ任せることが多いです。
多くの場合、病院ごとに決まった葬儀社が出入りしていて、自宅への搬送を請け負っています。

しかし、搬送をしてくれた葬儀社に必ずお葬式を依頼する必要はありません。

すでに葬儀社を決めていると伝えるか、だいたいの見積もりをお願いして保留しておきましょう。
遺体の安置を無事に済ませて落ち着いてから、信頼できる葬儀社なのかを調べることをおすすめします。

生前に葬儀を契約することも出来ます

故人が亡くなってから葬儀社と契約するのが一般的ですが、最近では生前に自分で葬儀社と契約しておくことも出来ます。

葬儀社の担当者と話をしておき、納得のいく葬儀形式をあらかじめ決めて、当日は家族がその通りに葬儀を行います。

葬儀費用は先払いすることが多いですが、信託会社が間に入っているので、葬儀社が倒産しても全額保障されるので安心です。

後払いをするケースでも、だいたいの予算を決めておけば後でトラブルもおこりません。
危篤状態になってから、お葬式のことで周囲と揉めることは案外多いです。

本人は家族だけでいいと思っていても、親戚や会社関係への配慮が問題になる場合があります。
残された大切な時間を穏やかに過ごせるよう、生前に契約をしておくこともおすすめです。

病院・警察紹介の葬儀社はどうなの？

病院で亡くなった場合や、出先の事故などで亡くなった場合は、病院や警察が葬儀社を紹介してきます。

これは遺体の搬送を主に葬儀社が担っているからですが、流れでそのままお葬式を依頼してしまう方もおられます。

しかし、他の葬儀社と比べて葬儀費用が割高であったり、場慣れしすぎていて対応が親切ではないケースも多く、あまり満足度が高くありません。

搬送を他の葬儀社に頼むことも出来ますし、搬送だけを頼んで葬儀依頼を断ることも出来ます。

葬儀社を選ぶ前にすること

葬儀社を選ぶ前に、まず決めておかなければならないことがあります。
それは葬儀の方針となる形式や宗教をどうするかです。
人数もおおまかにでもいいので決めておくと葬儀社を探しやすくなります。

特に宗教は宗派によって葬儀の形式が違うことがあるので、宗派までしっかりと確認しておきましょう。
基本的には仏教での葬儀が多いですが、神道やキリスト教の葬儀を主に請け負っている葬儀社もあります。
葬儀社の選び方として、形式と規模は大切なポイントです。

葬儀の形式と規模を決める

葬儀の形式と規模を決めるためには、葬儀の種類も知っておくと参考になります。
葬儀には大きくわけて、直葬・一日葬・家族葬・一般葬があります。

お通夜と告別式を行わないのが直葬です。
一日葬では告別式だけを行い、お通夜はしません。

親族や知り合いを招かずに家族だけで行うのが家族葬です。
お通夜と告別式に親族や知り合いを招く、一般的な葬儀を一般葬とよびます。

宗教の違いによっても葬儀の形式は様々です。
昔ながらの葬儀にくわえて、忙しい現代社会では葬儀の種類にも変化が現れました。
以下の記事では、多様になった葬儀について詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。

宗教・宗派を決める

宗教と宗派は、葬儀の形式を決める際にとても重要です。
故人の宗教・宗派に沿うように葬儀を行います。

仏教での葬儀は仏式ですのでお坊さんにお経を唱えてもらうため、お布施が必要です。
神道で行う神式やキリスト教式では、お布施は用意しません。

お布施はお坊さんにお渡しするものなので、葬儀社の支払い見積もりには入っていないので気をつけましょう。

斎場・葬儀場は葬儀社のあとに決める

斎場や葬儀場を決めるタイミングについては、葬儀社を選んだあとに決めるのが一般的です。
葬儀社によっては自社の斎場を利用できますので、選択肢が増えておすすめです。

葬儀社の選び方として、会場の利用に割引特典があるかどうかもチェックしましょう。

前もって近場の斎場・葬儀場を調べておくと、葬儀社が提示している値段が高いのか安いのか、ある程度わかるようになります。
葬儀社の説明会を兼ねた斎場見学会も開催していますので、気になる斎場があれば見学してみましょう。

葬儀社の選び方

葬儀の種類や選ぶタイミングがわかってきたところで、今度は葬儀社の選び方についてのポイントを説明しましょう。

葬儀社の選び方は、費用と担当者と支払いについてを重視するといいでしょう。

費用が安くても担当者と話が合わなければ満足のいく葬儀をすることは難しいですし、担当者が良くても費用が高額では予算をオーバーしてしまいます。
支払い期日についても、柔軟に対応してくれるかが問題となります。

葬儀費用が明確かどうか

葬儀社の選び方で一番大切なのは、葬儀費用の料金体系が明確かどうかです。

親切ではない葬儀社の場合は、最初の話では出てこなかったオプションを後から教えられ、追加料金がどんどん増えていくというケースもあります。
基本的な知識をおおまかにでも覚えておくと、葬儀費用の予算も立てやすくなります。

それでは、葬儀にかかる費用を詳しく説明していきましょう。

葬儀の費用項目

ここでは葬儀をするための具体的な費用項目について解説します。

葬儀を行う会場の準備から、遺体を納める棺・祭壇関係、火葬場への手続きまで多様な項目があります。
葬儀社の選び方として、費用項目が適切かどうかのチェックは大切なポイントですので、参考にしてみてください。

葬儀一式の費用

葬儀を行うために必要な費用についての相場は、約200万円とされています。
その中でも葬儀一式は約120万円となっています。

それでは葬儀一式にふくまれる基本的な項目をリストにして説明しましょう。

式場利用費

葬儀社が自社で所有している式場の場合は、無料で利用できたり割引されたりと特典があります。

ただ、式場利用費が無料という宣伝をしていても、実際には他の項目での費用が割高に設定されているケースもありますので、費用項目は全部に目を通すことが大切です。

公営や民間経営の式場などを利用できるかも相談しましょう。
火葬場が併設されている式場では、霊柩車を使用しないので料金を抑えられます。

飲食接待費

葬儀の費用として見落としてしまいがちなのが、飲食接待費です。
お通夜では「通夜ぶるまい」として食事を用意します。

そして告別式と火葬が終わると「精進落とし」として会食をします。

どちらも会葬者の人数分を用意しますので、大人数であるほど費用は高くなります。
飲食接待費をおろそかにしてしまうと、最終的な請求が跳ね上がることになりますので注意が必要です。
相場は約50万円とされています。

車両の費用

車両は寝台車や霊柩車の他にも、会葬者を火葬場へと送るマイクロバスも用意します。
マイクロバスはサービスとして無料の場合が多いですが、事前に確認しておくと安心です。

年配の方でマイクロバスの乗り降りが困難なときは、タクシーを手配することも考えましょう。
寝台車には遺体と一緒に何人か同乗できますが、霊柩車には基本的に喪主しか乗りません。

返礼品の費用

返礼品には、一般的に会葬御礼品と香典返しがあります。

会葬御礼品は、葬儀に参列してくださったお礼を伝えるため、御礼状と一緒に全員へ渡します。
香典返しは香典をいただいた金額にあわせて、後日品物を送ります。

返礼品の費用は会葬者の人数によって変わります。
会葬御礼品の相場は500円~2000円です。
香典返しの相場は、いただいた金額の半分か3分の一を目安に決めます。

寺院へのお礼（お布施）の費用

仏式で葬儀を行い、通夜・告別式・火葬場での読経を寺院へお願いする場合は、お礼（お布施）として約50万円の費用がかかります。

宗派や地域によって変わりますので、親戚や葬儀社へ前もって聞いておくといいでしょう。
自分でお坊さんを呼ぶ場合は、葬儀社にではなく直接お坊さんへお布施を渡します。

安くお坊さんを手配したいという方はこちらをご覧ください。

葬祭ディレクターがいるかどうか

葬儀社を選ぶには、厚生労働省が認定する「葬祭ディレクター」の資格を持っている人がいるかどうかをチェックするのもおすすめです。

葬祭ディレクターは葬儀を行うために絶対に必要な資格ではありませんが、葬儀の知識や経験を積んでいるかの判断基準になります。

安心して葬儀を任せられるかどうかは、最終的には担当者にかかっています。
そのため、担当者が葬祭ディレクターの資格を持っていると安心です。

支払い期日に余裕があるのか

葬儀にかかる費用は高額になりますので、支払い期日のことも考える必要があります。
以前は葬儀終了後に一括で支払うことが多かったのですが、最近では1週間ほどの余裕をもって対応してくれる葬儀社が増えてきました。

急なご不幸の場合は、葬儀の準備であわただしいこともあり、まとまったお金の用意が難しいものです。

そのような遺族側の都合を考えて、支払い期日の対応をしてくれる葬儀社を選びましょう。
支払いという重大な事柄を急がせる葬儀社は、葬儀自体にも柔軟な対応ができない恐れがあります。

支払い期日の説明がない場合や、契約書に書いていない場合は、必ずこちらから確認するようにします。
確認したら簡単なメモでもいいので書面に残しておくと安心です。

支払い方法が多様なのか

葬儀代の支払いは、現金での一括払いが一般的ですが、すぐには高額を準備できない場合もあります。
支払い方法が多様な葬儀社を選ぶと、支払いに慌てることなく葬儀を行えますのでおすすめです。

現金一括払いの他にも、ローンを組んでの分割払いやクレジットカードでの支払いなどに対応しているかどうか、事前に確認しておきます。
ローンは自分でも組めますが、クレジットカードは葬儀社によっては取り扱っていないこともあるので注意しましょう。

葬儀代の支払いについて更に詳しく知りたい方は、こちらもあわせてご覧ください。

葬儀費用を見積もる際の注意点

葬儀社をいくつかの候補にしぼれたら、実際に見積もりをとりましょう。
ここでは、見積もりをとる際の注意点について説明します。

葬儀一式セットだけでは執り行えない

葬儀社によっては、葬儀一式をセットにして最初の見積もりを提示してきますが、斎場使用料や飲食接待費などはふくまれていないケースが多いです。

そのため、葬儀一式セットだけでは実際には葬儀を行えません。

無理のない予算を立てるためにも、見積もりの費用項目を細かくチェックして、最終的な見積もりをとってから葬儀社と契約をしましょう。

葬儀一式セットが安いからとすぐに契約をしてしまうと、後からオプションが必要になり結果的に高額を請求されることもあるので注意します。

複数の葬儀社から見積もりをとる

葬儀は宗教行事のため国からの指導がなく、基本的な目安となる指針もありません。
そのため、各葬儀社によって費用が大きく異なります。

複数の葬儀社から最終的な見積もりをとって比較することで、お金をかけたい項目が見えてきて、さらに葬儀の準備がしやすくなるでしょう。

あまりにも他社と費用が違う項目があれば、葬儀社に内容を確認することもおすすめです。
祭壇の飾りのグレードを変えたり、照明・音響設備の使用を見直したりと、無駄を省いて必要な項目にお金をかけるよう調整しましょう。

納得がいくまで見積もりをとるには、何度も打ち合わせをして時間がかかります。

打ち合わせで質問に丁寧に答えてくれなかったり、契約を急がせるような葬儀社は、何かトラブルが起こったときにもしっかり対応してくれません。

こちらが納得いくまで打ち合わせをしてくれて、費用項目の明確な見積もりを作ってくれる葬儀社を選ぶと安心です。

スタッフの対応から判断する

複数の葬儀社から見積もりをとり、最終的にどの葬儀社を選べばいいのかというと、これまでの担当者などスタッフの対応から判断します。

最初の対応から契約・打ち合わせの時点で、どのような対応をしていたかがポイントです。
チェックしておきたいポイントを説明しましょう。

契約を急がせない

家族が亡くなってすぐに、落ち着いて物事を判断できる方はそう多くありません。

それなのに高額の葬儀契約を急がせてくるようなスタッフは、あまり信頼できないでしょう。
相手の勢いに流されるまま納得のいかない契約をしてしまうと、あとで後悔することにもなります。

説明が丁寧かどうか

葬儀にかかる費用項目は、最終的にかなりの数になります。
知らない言葉も多く出てくるでしょう。

見積もりや打ち合わせの際に、スタッフからの説明が丁寧かどうかはとても重要なポイントです。

スタッフからの説明が不十分な項目は、本当に必要ではない項目をごまかそうとしている可能性があります。

納得がいくまで説明を受け、必要ではないと判断すれば断りましょう。

葬儀に不慣れなのは当たり前のことで、そのサポートをするための葬儀社なのですから、説明を面倒がらずにしっかりしてくれるかどうかのチェックは大切です。

費用の説明は分かりやすいか

項目内容を丁寧に説明してくれるのはもちろん、費用についての説明も分かりやすいかどうかもポイントです。

費用は、斎場の規模・飾り付けのグレード・使用する材料によっても変わります。
それらを完全に把握していないスタッフだと、費用の説明がおろそかになりがちです。

必要のないオプションをすすめてくる場合も要注意です。

中心となる祭壇は基本セットなのに、オプションが豪華だと不釣合いな印象にもなりますので、費用の説明を受けるときにも納得するまでスタッフに聞きましょう。

葬儀の生前契約って？

葬儀は故人が亡くなってから葬儀社と契約するのが一般的でした。

しかし終活が広がり、自分の葬儀のことも自分で決めておきたいと考える方が多くなりました。
そこで葬儀の生前契約ができる葬儀社が増えていきました。

生前契約のメリットは、残された家族への負担が少なくなることです。

大切な家族が亡くなって悲しむ間もなく、すぐに葬儀社を探して契約をし高額を支払うとなると、大変な労力とプレッシャーをかけてしまいます。

自分の望むとおりの葬儀を計画できるとはいえ、実際に葬儀を行うのは家族ですので、お互い相談しながら進めると安心です。

葬儀社の選び方についてまとめ

葬儀社の選び方について詳しく解説しましたが、いかがでしたか。
今回の記事をまとめると以下のようになります。

葬儀が多様化してきたことで、葬儀社もまた多様化しています。

家族の葬儀を行うのにも、自分で生前契約を行うのにも、この記事を読まれて基本的な知識を身につけておくことで、良い葬儀社を選ぶ手助けとなれば幸いです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。