最安の費用でできる葬儀形式はいくら？安くする方法と注意点も解説
最安の費用でできる葬儀形式はいくら位でしょうか。葬儀のやり方次第で葬儀費用は高額になることもあります。ご遺族の生活のこともありますので、無理をせずにできるだけ安くしたいものです。この記事では、葬儀費用を最安にする方法について、注意点なども含めて解説します。
目次
最終更新日: 2020年12月02日
葬儀費用を最安にする方法について
身内の方が亡くなった時は、何をどうしたらよいのかと戸惑う方も多いと思います。
亡くなった後に葬儀の段取りをゆっくり決める時間はなく、すぐに決めなければなりません。
しかしすぐに決めるとはいえ、大切な方の葬儀ですのでしっかり執り行いたいものですね。
そこで心配になるのは葬儀費用のことです。
あまり考えたことはないかもしれませんが、葬儀のやり方によっては思いのほか高額になります。
大事な方の葬儀ですが、経済的な負担でご遺族の先々の生活を苦しめることは故人も望んでいないでしょうから、無理をせずにできるだけ安く抑えたいものです。
最安の費用でできる葬儀形式はいくらか、葬儀費用をできるだけ抑えるにはどうしたらよいのか、葬儀費用について注意すべきこは、などいろいろと知りたいところですね。
そこで、今回「終活ねっと」のこの記事では、葬儀費用を最安にする方法について、以下の事項を中心に解説します。
葬儀費用の相場は、どのくらいか？
葬儀費用を最安にできる葬儀形式は、どのようなものがあるか？
葬儀費用を最安にできる葬儀場は、どのようなところか？
最安の葬儀費用で葬儀を行う方法は？
葬儀費用に関する注意点は、どんなことがあるか？
葬儀費用はローンで払えるのか？
葬儀費用を最安にする方法について、安くする方法と注意点なども含めて詳しく解説していきます。
ぜひ最後までお読みください。
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葬儀・お葬式についてわからないことがある方は、お気軽にご相談ください。
葬儀にかかる費用についてわからないことがある方は、「葬儀費用の相場はいくら？内訳や料金を安くする方法、注意点まで解説」をご覧ください。
葬儀費用の相場は？
まず最初に葬儀費用の相場について見ておきましょう。
2017年の日本消費者協会の調査によれば、葬儀費用の全国平均は約195万円です。
この調査結果には様々な葬儀形式が含まれています。
費用の内訳は、葬儀一式にかかる費用・飲食接待費・寺院に払う費用の3つに分けることができます。
葬儀一式費用は、祭壇費・施設利用費・人件費・車両費・棺・供花などの費用です。
飲食接待費は、通夜振る舞い・精進落し・返礼品の費用などです。
寺院費用は、読経料・戒名料、お車代・お膳代などです。
下記のとおり、葬儀一式費用が6割以上を占め、飲食接待費用と寺院費用が2割前後です。
葬儀一式にかかる費用
121万円
飲食接待費
31万円
寺院に払う費用
47万円
下記の記事では、葬儀費用の相場について、内訳や料金を安くする方法などを詳しく解説していますので、ぜひこちらの記事もご覧ください。
葬儀費用を最安にできる葬儀形式
葬儀と言えば、まずお通夜があり、翌日に葬儀・告別式・火葬を行うのが一般的です。
しかし、最近は様々な形の葬儀が行われるようになっています。
ここでは、特に費用を安く抑えることのできる葬儀形式についてご紹介します。
費用の相場やメリット・デメリットなども含めてご紹介します。
直葬
直葬は、お通夜や葬儀・告別式を行わず、ご遺体の火葬のみを行う葬儀です。
参列者は基本的に身内だけのごく少数で最も簡素化された葬儀形式です。
ただ亡くなってから24時間は火葬できませんので、それまでご自宅などでご遺体を安置しておく必要があります。
最安の葬儀
直葬の費用相場は10万円～30万円程度で、最安の葬儀形式です。
費用が安いのは、葬儀一式費用・飲食接待費・寺院費用のほとんどすべてが不要になるからです。
必要な費用は、ご遺体の搬送・安置費用と火葬費、交通費くらいです。
直葬の場合はご遺族だけのことが多く、一般に会食は行いません。
火葬前に僧侶に読経をお願いすることもありますが、それでも費用は抑えることができます。
直葬のメリット
直葬のメリットは次のとおりですが、最大のメリットは何といっても費用が安いことです。
故人が直葬を希望することも多いようです。
費用を最も安く抑えることができる。
基本的にご遺族だけで見送ることが多く、その場合は直葬でも最安の料金になります。
ご遺族の心身の負担が軽い。
弔問客への応対・挨拶などの必要がありませんので喪主・ご遺族の負担を軽減できます。
服装などの形式にとらわれなくてよい。
弔問客がいませんので過度に形式を気にすることはありません。
直葬のデメリット
直葬は亡くなってから一両日の間に行われますが、そのことがメリットでもあり、デメリットにもなります。
火葬までの時間が短いため、故人とのお別れがあっけなかったと思われる方も多いようです。
直葬を考えるときは、後悔しないようにご遺族や親戚でしっかり話し合うことが大事です。
最後のお別れをゆっくりできない。
故人と一緒の時間は限られており、落ち着いてゆっくりお別れできないことがあります。
親族・関係者の理解が得にくい。
形式を重んじる親族や参列できなかった関係者の理解が得られないこともあります。
菩提寺の理解が必要である。
菩提寺の了解を得ていない場合、事後にトラブルになる恐れもあります。
家族葬
家族葬は、基本的にご遺族・近親者だけの小人数で葬儀を行います。
葬儀の流れは基本的に一般的な葬儀と変わりなく、お通夜、葬儀・告別式、火葬まで全て行います。
一般葬の次に人気な葬儀
家族葬は、最近選ぶ方が多くなっており、一般葬に続いて人気のある葬儀形式です。
特に近年、葬儀は自分の家族や親しい知人だけで簡素に行ってほしいと希望する方が増えています。
地域との繋がりが希薄になり、少子高齢化が進む中で親族の方との交流も減っているのが現実です。
家族葬は心の通い合ったご家族中心の理想の葬儀の形とも言えます。
家族葬の費用は直葬よりは高額になりますが、一般に参列者が少ないため相場は100万円程度です。
家族葬のメリット
家族葬のメリットは次のとおりですが、最大のメリットは故人・ご遺族の希望に沿うことです。
弔問客が限られますが、故人を大切に思うご遺族だけですので、むしろ故人とのお別れも気持ちを落ち着けてゆっくりと行うことができます。
通常通りの葬儀の流れですので、葬儀のやり方がお寺との関係で特に問題になることもありません。
故人・ご遺族の希望に沿う葬儀を行える。
家族中心の葬儀ですので、故人のご希望を尊重し、ご遺族の意向も反映できます。
葬儀の形や会食の料理・返礼品なども、形にとらわれず自由に選ぶことができます。故人とゆっくり落ち着いてお別れできる。
一般的な葬儀は参列者への対応や式の運び方などに気を使いますが、家族葬は故人の供養に集中してゆっくりとお別れできます。
費用を抑えられる。
一般に参列する人数が少なく、飲食接待費、会場費などの葬儀費用を抑えられます。
身内だけですので、通夜振る舞い・精進落としなどを簡略化することもできます。
ただ、頂く香典は一般葬に比べて少なく、葬儀の形や食事にこだわると費用が高くなる場合もあります。
家族葬のデメリット
家族葬のデメリットは、以下のとおりです。
葬儀に参列できなかった方の不満や、家族葬そのものへの親族の反対が問題になりがちです。
家族葬を選ぶときはご家族でよく話し合ったうえで、他の親戚の方などにも故人の遺志を尊重したい旨を説明して、事前に理解を求めておくことが大事です。
葬儀に参列できなかったとの不満が出る。
故人の友人・知人などからお別れの機会がなかったとの不満が出ることがあります。
故人の遺志で家族葬で行う旨を事前に訃報で連絡した方がよい場合もあります。親族から反対される。
参列者を招いて立派な葬儀を行うべきと、親族から反対されることもあります。
突然の参列や葬儀後の弔問もある。
招待しなかった知人などが葬儀に参列したり、自宅に弔問に訪れることもあります。
来られた方はお断りすべきではありませんが、対応に苦慮することもあります。
一日葬
一日葬では、通夜を行わずに、葬儀・告別式・火葬を1日で執り行います。
一日葬の場合は、葬儀に招く方も親しい人に限ることが多いです。
一日葬の費用相場は、30万円～50万円程度です。
一日葬は、通夜を行いませんのでその分の会場費・飲食費、寺院へのお礼などが少なくなります。
さらに参列者を限定することが多く、飲食接待費や返礼品などの費用を抑えることができます。
また同じ1日の葬儀でも、火葬のみの直葬よりは故人とゆっくりとお別れができます。
そのため、直葬よりは理解が得られやすいです。
また、一日葬についてより詳しく知りたいという方は、以下の記事もご覧ください。
市民葬・区民葬
市民葬・区民葬は、自治体と葬儀社が提携して一般的な葬儀より安めの葬儀費用にしています。
一部の自治体では補助も行っています。
葬儀は公営斎場や公民館などの公共施設を利用しますが、使う葬儀場を指定する場合もあります。
市民葬・区民葬の申込条件、申込方法、葬儀費用などは、次のとおりです。
申込条件
亡くなった方または喪主の住所がその自治体にあることが基準になります。
申込方法
自治体に申し込む場合が多いですが、提携の葬儀社へ直接申し込む場合もあります。
直接申し込む場合は、葬儀社へ市民葬を行いたい旨を伝える必要があります。葬儀費用
自治体によって異なりますが、葬儀費用はほぼ50万円以内です。
祭壇・棺などは選択肢がいくつかある場合がありますが、全体として選択の余地はまりありません。
オプションを増やすと追加料金が発生します。
葬儀費用の支払いは、自治体の補助を差し引いた額を葬儀社へ払います。
生活保護葬
生活保護葬は、生活保護受給者が亡くなったときに自治体の葬祭扶助を受けて行う葬儀です。
葬儀費用を出すことができない場合に生活保護法に基づき行われるもので、福祉葬とも言われます。
葬祭扶助対象となる葬儀は火葬だけで、お通夜や告別式は行えません。
生活保護葬を申請できるのは、次のいずれかの場合です。
葬儀を行う故人の扶養義務者が生活保護者で生活に困窮している場合
故人が生活保護受給者で扶養義務者がいないため、家主などが葬儀を行う場合
対象費用は、死亡確認・遺体搬送・火葬・埋葬・納骨の4つの費用で、直葬に必要なものだけです。
大人は20万6000円、子供は16万4800円が上限となっています。
具体的な適用基準・支給金額は、自治体によっても異なります。
葬儀前の申請が必要
葬祭扶助の申請は、申請者の居住地あるいは故人が住んでいた地域の社会福祉事務所にします。
ここで注意すべきことは、申請は必ず葬儀前にする必要があることです。
申請が通ってから、葬儀社に葬祭扶助の適用を依頼します。
葬儀社と先に相談する場合は、最初に葬祭扶助制度を利用したい旨を伝えることが必須です。
費用の支払いは福祉事務所から葬儀社に
葬儀が終わったら、葬儀社が社会福祉事務所に費用の請求をします。
社会福祉事務所が葬儀社に葬儀費用を支払います。
葬儀費用を最安にできる葬儀場
費用を最安にできる葬儀形式について、解説してきました。
ここでは、葬儀費用を最安にできる葬儀場についてご紹介します。
公営の葬儀場を利用する
まず公営の施設を利用することです。
公営の葬儀場や火葬場の利用料は、基本的に民間の施設よりもかなり安いです。
難点は、費用が安いため希望日に空きがないことが多いということです。
それでも多少予定をずらしても、費用を抑えられるメリットは大きいです。
火葬場が近くにある葬儀場を利用する
火葬場が併設されている葬儀場を選ぶことも、葬儀費用を安くできるポイントです。
斎場・葬儀場に火葬場が併設されていることもあります。
火葬場が併設されている葬儀場であれば、火葬場への移動時間も短縮でき、何より霊柩車やご遺族の移動用のマイクロバスを含めた移動費用が不要になります。
お寺を利用する
お寺を利用する場合も、葬儀費用を安くできます。
斎場の場合は、葬儀式場、遺族や弔問客の控室・待合室の使用料が必要です。
お寺の場合、読経のお礼のお布施をお渡ししますが、施設使用料などを払うことは通常ありません。
また本堂には立派な祭壇がありますので、斎場のように最初から祭壇を作り上げる必要もあません。
もちろん生花を飾ったり、お供物を供えるなどの準備は必要ですが、費用を節減できます。
火葬以外を自宅で済ませる
火葬以外を自宅で済ませることにより、費用を抑えることもできます。
自宅が広ければ、お通夜・葬儀・告別式、精進落としなどをすべて自宅で済ませることもできます。
そうすれば会場使用料だけでなく、遺体の搬送費用・交通費なども節減できます。
また飲食接待費も、ご自宅であれば自分達で用意するなど工夫することにより低く抑えられます。
準備の手間はかかりますが、火葬以外を自宅で済ませることは費用面だけでなく、故人の希望にも適うことかもしれませんね。
最安の葬儀費用で葬儀を行う方法
葬儀費用を安くする方法はいろいろありますが、大切な故人の葬儀ですからただ削ればいいというものでもありません。
ここでは、葬儀費用の負担を軽減する方法として、香典の活用と葬儀費用の見積りの比較についてご紹介します。
香典で費用負担が軽減される
葬儀費用のことを考えるとき、同時に考えるべきことは参列される方から頂く香典のことです。
香典は故人の供養と遺族への弔意を表すものですが、遺族の経済的負担を軽減する趣旨もあります。
弔問客から頂いた香典は基本的に、すべて葬儀費用に充ててよいものです。
葬儀費用を全て香典でまかなえればよいのですが、実際には難しいことも多いです。
差額はすべて喪主の負担とするのではなく、ご遺族で話し合って分担しあうのも1つの方法です。
では、実際にもらえる香典の金額はどれくらいなのでしょうか？
以下の記事で、香典の相場について解説していますので、こちらをご参照ください。
様々な葬儀社の見積もりを比較する
葬儀費用については、様々な葬儀社の見積もりを比較することが大事です。
少なくとも複数の葬儀社から見積もりを取り、内容を比較したうえで選ぶようにしましょう。
見積もりを比較することで、葬儀の内容・費用の違いがよく分かります。
ぜひ複数の見積りをとり比較することをおすすめします。
「終活ねっと」では、低価格・高品質の葬儀プランを分かりやすい料金体系でご案内しております。
一般葬のプランは、565,000円(税抜)よりご用意しており、「終活ねっと」の登録割で最大71,000円の割引もご利用いただけます。
葬儀についてお困りでしたら、24時間365日電話対応しておりますので、お気軽にご相談ください。
葬儀費用に関する注意点
葬儀の費用に関連してよく起きる問題があります。
ここで、葬儀費用に関する注意点をご紹介します。
葬儀費用にどの内訳が含まれてるか確認する
まず、葬儀社の葬儀費用の内訳をきちんと確認する必要があります。
契約の際に葬儀一式費用などとして内訳を明確にしておかないと、入っていると思った費用が含まれておらず、追加費用が発生することもあります。
そのような問題を避けるため、希望の葬儀内容・予算をきちんと葬儀社に伝ることが大事です。
その上でそれが葬儀費用のどこにどのように含まれているのか、内訳を明確にしてもらい確認しておくことが大切です。
誰が葬儀費用を負担するかを相談する
葬儀費用の負担をめぐるトラブルも多いです。
法律では葬儀費用の負担者について明確な決まりはありません。
葬儀費用は実際には喪主が負担することが多いですが、相続人が相続財産から払えばよいと思われる方もおられるかもしれませんね。
しかし、葬儀費用は相続財産ではありませんので、相続人が法律上負担すべきものでもありません。
葬儀費用の負担をめぐるトラブルを避けるためには、葬儀の形や招待者の範囲を決める際に葬儀費用を誰が負担するかについても、ご遺族族の間でよく相談して決めておくことが大事です。
葬儀費用はローンで払える
現時点でお金はすぐに用意できないが葬儀は簡素にしたくないという方もおられるでしょう。
手元に余裕はないけれど大切な方の葬儀だからきちんと執り行いたいと思うのは、ご遺族として当然の気持ちです。
急な葬儀で資金のやりくりにお困りの際は、ローンの活用も選択肢の1つです。
葬儀社によってはローンでの支払いも可能ですし、銀行などの葬儀ローンもあります。
ローンをお考えの際は、早めに問い合わせて見るとよいです。
葬儀費用を最安にする方法まとめ
いかがでしたか。
今回「終活ねっと」では、葬儀費用を最安にする方法について解説してきました。
この記事の要点をまとめると以下のとおりです。
葬儀費用の全国平均は約195万円である。
内訳は、葬儀一式費用、飲食接待費、寺院に払う費用の3つに分けられる。費用を安く抑えることのできる葬儀形式として、直葬・家族葬・一日葬がある。
公的な助成がある市民葬・区民葬や生活保護葬もある。
直葬は最安で、家族葬は人気が高いが、それぞれメリット・デメリットがある。葬儀費用を最安にできる葬儀場の選び方もある。
公営葬儀場、火葬場が併設されている葬儀場、お寺、自宅などの利用が考えられる。葬儀費用の負担を減らして最安にするためには、香典の充当、様々な葬儀社の見積もりの比較も大事なポイントである。
葬儀費用をめぐるトラブルを避けるための注意点として、葬儀費用の内訳の確認や葬儀費用の負担者の相談も大事である。
急な葬儀で資金のやりくりに困るときは、葬儀ローンの活用も選択肢の1つである。
葬儀費用を最安にする方法について、費用を最安にできる葬儀形式などを詳しく説明してきました。
葬儀費用を安く抑えご遺族の負担を少なくなることは、故人の願いにも沿うものだと思います。
決して躊躇することではありません。
葬儀費用のことに関心のある方やお悩みの方は、ぜひこの記事を参考にして頂きたいと思います。
「終活ねっと」では、他にも様々な記事を掲載しております。
以下の記事では、家族葬の費用について紹介しておりますのであわせてご覧ください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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また、葬儀をするにあたって必要なあらゆる知識を記事にまとめています。
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