家族葬で失敗しないためのポイントとは？葬儀費用を抑える方法も紹介

家族葬を行う際のポイントは？

家族葬の登場以来、ニーズにマッチした家族葬は年々増加傾向にあります。
しかし、まだまだ新しい葬儀形式なので気を付けて執り行わないと失敗することもあります。

そこで今回終活ねっとでは、家族葬を行う際のポイントについて下記の点を中心にご紹介いたします。

以上の内容についてご紹介いたします。

葬儀は故人やご遺族にとっても、また参列者にとっても大切なものですので、悔いのない素晴らしい葬儀を行ってほしいと思います。

ここでは、家族葬にするかまだ迷っている方も、家族葬にまだ不安を抱えている方にとっても有益な情報を掲載しております。
ぜひ、最後までご覧ください。

終活ねっとでは、状況やご要望に合わせて選べる豊富なプランを安心の定額でご用意しております。
葬儀・お葬式についてわからないことがある方は、お気軽にご相談ください。

葬儀にかかる費用についてわからないことがある方は、「葬儀費用の相場はいくら？内訳や料金を安くする方法、注意点まで解説」をご覧ください。

家族葬とは？

家族葬とは高齢化社会を背景に1990年代に登場した新しい葬儀の形式です。

家族葬はご遺族や親族、親しい友人たちと執り行う少人数向けの葬儀です。
呼ぶ範囲や、葬儀内容に個人やご遺族の意思が反映しやすいので、最近では家族葬を選択する方が増えています。

家族葬で失敗しないためのポイント

先程もお話ししましたが、家族葬はまだまだ新しい葬儀の形式です。
家族葬は葬儀内容についても一般葬よりも比較的自由に決めることができるのがメリットです。
そのため、一般葬では当然のことでも家族葬ではそうでないことも多々あります。

なんとなく家族葬を行うではなくて、しっかりとした事前準備をしないとトラブルの原因にもなりますので注意が必要です。

ここでは家族葬で失敗しないポイントとして、家族葬に呼ぶ範囲・訃報の連絡の仕方・遺族の理解・葬儀後の対応に分けてご紹介いたします。

家族葬に呼ぶ人の範囲をしっかり決める

家族葬のメリットに呼ぶ範囲を喪主側が決められる点があります。
一般的にはご遺族や親族、親しい友人を呼ぶことが多いようです。

家族葬の参列者の平均人数

家族葬の参列者の平均人数は10人～30人と言われています。

呼ぶ範囲がご家族のみの場合は約10名、ご家族とご親族の場合は10名～20名、ご家族やご親族とご友人を呼ぶ場合は20名～30名になることが多いようです。

家族葬は少人数向けの葬儀の形式ですが、家族葬は何名までとの決まりはありません。
参列者が50名～でも、主催者が家族葬と定義すれば家族葬になります。

家族葬の参列者の決め方

家族葬の参列者の決め方に明確な決まりはありません。
葬儀に呼ぶ範囲は、故人やご遺族の考え方次第になります。

一般的には、呼ぶ範囲を決める際には、故人との関係性やその方の状況を考慮して決める方が多いようです。
例えば、同じ親等でも遠方や闘病中の方は呼ばないとか、遠方でも故人がどうしてもと望んだ場合は呼ぶなどいろいろです。

参列者に関するトラブル

家族葬は、葬儀に呼ぶ範囲をご遺族が決めれる葬儀というお話をしましたが、参列者を絞ってしまうことがトラブルの原因になることもあります。

一般葬と違って誰でもが参列できる葬儀ではありませんので、参列したいと考えていた親族やご近所の方から「葬儀に呼んでくれなかった」と言われることもあります。

こうのような参列者に関するトラブルを避けるためにも、事前にしっかりと準備することが必要です。

下記の記事では、家族葬の参列の範囲についてご遺族・参列者側それぞれの視点から解説しています。
ぜひ、あわせてご覧ください。

訃報の連絡の仕方に注意する

家族葬では、参列者に関するトラブルが起こることがあるとお話ししましたが、訃報の連絡の仕方に注意することでトラブルを避けることもできます。

参列をお願いする場合

家族葬への参列をお願いする場合は、訃報の連絡時に合わせて家族葬への参列のお願いを明記します。
その際は、身内や近親者のみで行うことや、香典や供物は辞退するのであれば、その旨をはっきりと明記しましょう。

家族葬の場合は、訃報の連絡のみで葬儀案内がなかったり、香典辞退の記載がないと参列者が悩む原因になりますので、しっかりと案内することが大切です。

参列を辞退していただく場合

家族葬の参列を辞退していただく場合は家族葬で執り行うのは故人の遺志によるものであることを強調することが大切です。
そうすることで、相手も故人の遺志を尊重しようと考えになりトラブルを避けることができます。

また、家族葬の参列を辞退していただく方への訃報の連絡時は、訃報の連絡のみにして具体的な葬儀の日時や場所はお知らせしないことが大切です。

参列を辞退していただく場合は、相手の方に失礼にならないように気を付けて対応することを心掛けてください。

遺族の理解をしっかり得る

家族葬はまだまだ新しい葬儀の形式なので、周囲の理解を得づらい葬儀でもあります。
また、家族葬に呼ぶ範囲は故人や喪主側が決めるので、親族でも呼ばれる人と呼ばれない人がでてきます。

これらのことから、家族葬を執り行う際は、下記のような不満が出る場合がありますので事前にしっかりと遺族の理解を得る事が重要です。

以上のような不満がでないためにも、しっかりと周囲の理解を得る必要があります。

葬儀後の対応に追われる可能性を理解する

家族葬は一般葬と違い参列したいと考えた方がすべて参列できるわけではありません。
そのため、葬儀後に参列できなかった方がご自宅に弔問に訪れることがあります。

故人と付き合いがあった方が故人と最後のお別れをしたいという気持ちは大切なものですので、その気持ちを無下にはできません。
参列できなかった方への葬儀後の対応もしっかりと事前に考えて準備する必要があります。

下記の記事では、家族葬への弔問をうまく辞退するやり方を香典の辞退の仕方とあわせて解説しています。
ぜひ、あわせてご覧ください。

家族葬の費用を抑えるポイント

家族葬は少人数向けの葬儀の形式なので、葬儀の準備・運営にかかる喪主側の体力的・精神的な軽減が大きなメリットです。

また、やり方によっては一般葬に比べて費用負担の軽減も見込めます。
しかし、こだわった家族葬の場合は200万円以上もかかることもありますので、費用を抑えるポイントをご紹介します。

家族葬の相場金額

葬儀（一般葬儀・家族葬・一日葬・直葬含む）費用の全国平均は200万円程度と言われています。
家族葬単体で見ると費用の平均は80万円～110万円程度と言われています。

家族葬の費用については、以下の記事でより詳しく紹介しているのであわせてご覧ください。

家族葬の費用を抑えるポイント

ここでは家族葬の費用を抑えるポイントを具体的にご紹介します。

無宗教葬儀で行う

家族葬のメリットとして、葬儀内容に故人や喪主の意思が反映しやすい点が挙げられます。
故人や喪主が望めば、無宗教葬儀で家族葬を執り行うこともできます。

無宗教葬儀で執り行うメリットは、読経や戒名に関わる宗教関係者へのお布施がかからないことです。
しかし、菩提寺がある場合などはデメリットになる場合もありますので、事前にしっかりと確認してください。

飲食を行わない

葬儀の費用には、一般葬でかかる通夜振る舞いや精進落としなどの飲食費があります。
飲食費の平均としては1人あたり1,500円～3,000円と言われています。

飲食費は人数が増えれば増えるほど費用が増加しますが、家族葬では飲食を行わない選択もできます。
そのため、飲食を行わない葬儀をすれば参列者の人数分の費用を抑える事ができます。

葬儀社の比較をして検討する

家族葬は定額セットプランになっている葬儀社がほとんどですが、プラン内容は葬儀社によって大きく異なります。
不必要なものを無理に執り行う必要はないので、必要なものだけを執り行える葬儀社を見つけることがポイントです。

そのためにも、事前に数社から見積もりをとって葬儀社の比較・検討をすることが大切です。

家族葬の葬儀社選びのポイント

最近は、多くの葬儀社が家族葬を取り扱っていて、家族葬専門の葬儀社などもあります。
ここでは、家族葬の葬儀社選びのポイントをご紹介します。

家族葬の葬儀社選びのポイントには以上のようなものがあります。

上記のポイントをふまえると、葬儀を依頼する側の立場で親身になって葬儀について考えて提案してくれる葬儀社がいいでしょう。

家族葬を行う際のポイントに関するまとめ

いかがでしたでしょうか？
今回終活ねっとでは、家族葬を行う際のポイントに関してご紹介してきました。

内容をまとめると以下のようになります。

以上のないようについてご紹介してきました。

家族葬は故人や喪主の考えを反映しやすい葬儀なので、特色のある葬儀ができる素晴らしい葬儀の形式です。
しかし、やり方を間違うと周囲の人に失礼をすることになり、喪主側の負担も増える場合もあります。
ここで紹介した通り、人の死はは突然やってくるものですが前もって知識を蓄えて準備する事が大切だと言えます。

この記事が家族葬を考えている方、家族葬にするか迷っている方の助けになれば幸いです。

終活ねっとでは、他にも家族葬に関する記事を多数記載しています。
そちらもあわせてご覧ください。

最後まで、お読みいただきありがとうございました。

より費用を抑えた、お経なし・戒名なしの家族葬については以下の記事で紹介しております。
ぜひご覧ください。