家族葬に呼ぶ人の範囲はどこまで?呼ばない人の決め方や対応も紹介

家族葬に呼ぶ人の範囲はどこまで?呼ばない人の決め方や対応も紹介

小さな葬儀の代表でもある家族葬については、最近増加傾向にあります。では、家族葬を行う際には、どこまでの範囲の方をお呼びするのが良いのでしょうか。今回終活ねっとでは、家族葬に呼ぶ人の範囲はどこまでとなるか、呼ばない人の決め方や対応についてもご紹介していきます。

2019-09-28

家族葬に呼ぶ範囲はどこまで?

困った人々

一般的な葬儀形式である一般葬では、家族や親族のみならず、会社関係者の方などもお呼びしてたくさんの参列者をお呼びします。

では、葬儀への参列者が限定的な家族葬では、どこまでの範囲の方まで葬儀にお呼びすべきでしょうか。
葬儀にどなたをお呼びするか、お呼びしない方へどのような配慮をするかは、その後の人間関係にも大きな影響を及ぼしかねない問題です。

家族葬にお呼びする方の範囲をどこまでにするのか迷われる方も多いのではないでしょうか。

今回、終活ねっとでは、家族葬に呼ぶ範囲について詳しく解説していきます。
今回解説する内容は、以下の通りです。

  • 家族葬とは?

  • 家族葬にはどこまでの範囲の人を呼ぶべき?

  • 家族葬の通夜・告別式には参列すべき?

  • 家族葬に呼ばない人への配慮について

  • 家族葬では香典を辞退すべき?

  • 家族葬にかかる費用について

葬儀にお呼びするかどうかは、とても繊細な問題です。

今回の記事を参考に、家族葬にお呼びする方の範囲をどこまでにするか、また、呼ばない方への配慮など家族葬を検討する上での参考にしてみてください。
ぜひ最後までお読みください。

「終活ねっとのお葬式」では、状況やご要望に合わせて選べる豊富なセットプランをご用意しております。
葬儀・お葬式についてわからないことがある方は、お気軽にご相談ください。

葬儀にかかる費用についてわからないことがある方は、「葬儀費用の相場はいくら?内訳や料金を安くする方法、注意点まで解説」をご覧ください。

家族葬とはどういったものかを詳しく知りたい方はこちらをご覧ください

家族葬について

葬儀

家族葬とはどのような葬儀の形式なのでしょうか。
一般的な葬儀では、葬儀に参列する方はご家族やご親族のみならず、故人が生前お世話になった会社関係の方などを含めて、たくさんの方をお呼びします。

これに対して家族葬の参列者は、家族や親族のみ、少し広げても親しい友人の範囲までとなり、限られた少数の参列者で執り行う葬儀の形式となっています。
家族葬は、葬儀にお呼びする参列者を家族で決めることができ、精神的にもあまり負担のかからない葬儀の形式といえるでしょう。

葬儀の内容は、一般葬とほとんど変わりはありません。

家族葬の葬式に呼ぶ人の範囲はどこまで?

葬儀

家族で葬儀に呼ぶ方を決めることができる家族葬ですが、どこまでの範囲の方を葬儀にお呼びすべきなのでしょうか。

前述の通り、葬儀にどこまでの範囲の方をお呼びするかは、葬儀後の人間関係も含めて非常に重要な問題となります。
場合によっては、葬儀後のトラブルの原因にもなりかねませんので、慎重に決めていく必要があります。

以下では、一般的な範囲の決め方なども含め、家族葬に呼ぶ範囲についてご紹介していきます。

家族葬に呼ぶ人の範囲には決まりはない

家族葬にどこまでの範囲の方をお呼びすべきかについては、特に決まりはありません。

ご家族やご親族のみで静かに故人を送りたいのであれば、参列者は近しい親族のみに限定してしまうのも良いでしょう。
また、生前お世話になった友人も含めて故人を偲びたいということであれば、家族や親族のみならず、友人もお呼びして家族葬を執り行っても問題はありません。

故人の生前の遺志やご遺族の方の考えを尊重しつつ、家族葬にお呼びする方の範囲を決めると良いでしょう。

親族や身内であっても呼ばなくて良い

上述したとおり、家族葬にお呼びする方の範囲をどこまでにするかについて決まりはありません。
そのため家族だけで故人を送りたい場合は、親族であっても葬儀に呼ばなくても問題はありません。

ただし、故人との最後の別れとなりますので、「葬儀に参列して最後のお別れをしたい」と考える方がほとんどだと思います。
そのような考えを考慮せずに、家族だけで葬儀を執り行うためにお呼びしないとなると、葬儀後のトラブルとなりかねません。

何か特別な事情がない限り、近しい親族の方は葬儀にお呼びした方が無難といえるでしょう。

呼ぶ範囲の決め方

では、家族葬にお呼びする方の範囲をどこまでにするかは、どのように決めていけば良いのでしょうか。
葬儀にお呼びする方を限定する必要があるため、迷ってしまう方もいらっしゃると思います。

ここでは、家族葬に呼ぶ範囲の決め方の、一般的なものをご紹介していきます。

参列者の規模から決める

葬儀をどのくらいの規模とするか、最初に葬儀の規模を決めてしまい、参列者の範囲を決める場合があります。

葬儀の規模をある程度決めてしまえば、その規模に応じた参列者の人数を絞ることができます。
参列者の人数を最初に決めてしまうと、葬儀に呼ぶ範囲は決めやすくなるでしょう。
一般的には10人〜30人程度で家族葬を行うことが多いです。

葬儀の規模は喪主を中心に、故人の遺志を汲み取りながら、話し合って決めましょう。

故人の遺志を優先して決める

生前、故人が会いたがっていたかどうかも重要なポイントになります。

参列者の範囲を決める際にも、最大限故人の遺志を尊重することが重要です。
故人が生前会いたがっていた方や、故人が生きていたならば会いたいと思うような方を優先してお呼びします。

また、呼ぶべきかどうか迷った場合には、呼んでおいたほうが間違いはないでしょう。
葬儀に呼ばなかったことで後々のトラブルになってしまう場合も考えられます。
後々のトラブルを避けるという意味でも、迷った方は呼んでおいた方が無難といえるでしょう。

家族葬のお通夜・告別式に参列していいのか

葬儀

家族葬の通夜・告別式の通知を受けた場合でも、従来のような葬儀と同様に参列しても良いのでしょうか。
家族葬であっても、通夜・告別式は一般葬と同様に行われますので、通夜・告別式に参列すべきかどうか、迷われる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、家族葬の通夜・告別式への参列について解説していきます。

親戚以外の家族葬には原則参列しない

家族葬とは、その名前のとおり、基本的にはご家族やご親族のみで執り行う葬儀形式です。
特に親しかった友人や知人の方のみ、ご家族から招待されて葬儀に参列することとなります。

したがって、原則として親戚以外の家族葬には参列しないと捉えておいてください。
招待していない方が参列されるとご家族側も困ってしまいますので、基本的には親戚以外の家族葬には参列しないようにしましょう。

個人的な招待があるか

故人と生前親しかった方や、生前会いたがっていた友人や知人の方であれば、個人的な招待が届きます。
個人的な招待が届いた場合には、通夜・告別式に参列するようにします。

個人的な招待が届くということは、故人の生前の遺志もありますので、なるべく通夜・告別式に参列し、ご家族や親族の方と一緒に故人を送ってあげましょう。

会場と日時が記載されているか

家族葬に関するお知らせだけが届き、葬儀の会場や日時の記載がない場合もあります。
これは、家族葬を執り行うことだけを知らせ、弔問をお断りするため葬儀に関する詳細を記載しない趣旨です。

故人の会社関係者の方など、家族葬を執り行うことだけをお知らせし、弔問はお断りするご遺族の意思です。
このような場合には通夜・告別式には参列しないことがマナーとなります。

逆に言えば記載がある場合は、遺族側に参列して欲しいと言う意図があるかもしれません。
迷ったら喪主などに直接確認するようにしましょう。

なお、家族葬の通夜に参列すべきかどうか、マナーなどについて詳しく記載した記事も用意しています。
以下のリンク先をご参照いただき、家族葬の参列に関する理解を深めてみてください。

家族葬に呼ばない人への連絡とマナー

葬儀

葬儀は様々な人間関係も含めた大きな出来事です。
マナーや対応次第では、その後の人間関係にも大きな影響を及ぼしかねません。

したがって、家族葬にお呼びしない人への配慮などのマナーが非常に重要になってきます。
家族葬にお呼びしない方への訃報の通知や葬儀の報告など、葬儀にお呼びしないだけに十分な配慮をするよう心がける必要があります。

ここでは、家族葬に呼ばない人への連絡とマナーを中心に解説してまいります。

訃報を知らせるタイミング

家族葬に呼ばない方への配慮として、訃報はどのタイミングで知らせると良いのでしょうか。
家族葬にお呼びしない方にも葬儀の前に訃報を知らせるべきか、お呼びしないのであれば葬儀後に知らせるべきか、判断に迷われる方もいらっしゃるでしょう。

一般的には、家族葬の形式で葬儀を行う場合は、葬儀にお呼びしない方への通知は葬儀後に行うのがマナーとされています。

ただし、事前に通知する必要がある場合も考慮し、以下では、事前に通知が必要な場合はどのような配慮が必要か、事前に通知する場合と事後に通知する場合に分けて解説していきます。

訃報通知に家族葬を行うことを明記する

葬儀前に訃報通知だけでも送りたい方など、葬儀前に訃報通知をする必要がある場合もあります。
そのような場合は、訃報通知に家族葬を行う旨をしっかり明記するようにしましょう。

家族葬では、当初想定していた参列者以外の方がいらっしゃることで、当日の混乱の原因となります。
したがって、事前に訃報通知を送る際も、しっかりと家族葬である旨を記載して、以下の内容を明確に伝えるようにしましょう。

  • 葬儀は身内だけで実施すること

  • 参列は辞退すること

曖昧にしてしまうと通知をもらった側にも迷惑をかけることとなりますので、しっかりと明記したうえで通知するようにしましょう。

葬儀後に訃報通知と葬儀の報告をする

一般的には、家族葬を執り行う場合の訃報通知は葬儀後に行うことがマナーとされています。
家族葬では、お呼びしない方へ葬儀前に通知してしまうと、葬儀に参加した方が良いのではないかと受け取った人を迷わせる要因になってしまいます。

したがって、家族葬の場合における訃報通知は、一般的には葬儀後に行うこととされています。
ただし、故人と生前関係が深かった方など、訃報通知をなるべく早く出すべき方もいらっしゃいます。
そのような方へは、上述したとおり、訃報通知にしっかり家族葬である旨を記載して参列者を迷わせないように配慮する必要があります。

葬儀後に訃報通知を送る場合、葬儀は家族葬で既に行ったことと、それに対する謝罪を書くようにしましょう。

故人と家族の意思を尊重したことを伝える

全ての家族葬での訃報通知に言えることですが、個人と家族の意思を尊重して身内だけで葬儀を行ったということをしっかり伝えることで、後々の関係に配慮することができます。

故人と最後の別れを惜しみたいと考える方もいらっしゃいます。
今回の葬儀形式の選択は、故人と家族の意思をしっかり尊重した結果であることを伝え、お気持ちに配慮することが大事になってきます。

家族葬は香典を辞退するべき?

葬儀

家族葬では、基本的には参列者からの香典や供花、弔問は辞退するということを聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。

家族葬には、遺族の負担を減らし故人との別れに集中できるというメリットがあります。
香典を辞退することで、返礼品などの準備に追われることがなくなるのです。

ここでは、家族葬における香典の辞退について紹介していきます。

辞退の意思は明確に

香典を辞退するためには、訃報を伝える際に、辞退する旨を明確に伝えるようにしましょう。
また、香典以外にも、供物や供花、弔電など辞退する旨をしっかりと記載するようにします。

渡された場合は無理に断らない

香典については、辞退する旨を案内しても渡される場合があります。

その場合は一度、丁重にお断りするようにしましょう。
それでも渡してくる場合、その人の弔意を無下にしないよう、感謝を述べ、無理に断らずに受け取ります。
香典を受け取った場合は、受け取った金額の半額から3分の1の金額のものをお返しするようにしましょう。

家族葬における香典については詳しい記事を用意しています。
以下のリンク先を参考に、家族葬における香典について確認してみてください。

家族葬にかかる費用について

お金

では、家族葬を実施する場合、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。
家族葬を執り行うためにかかる全体の費用は、60万円〜150万円の範囲で執り行われていることが一般的です。

これは、一般葬にかかる費用が約200万円前後となっていることと比較しても、葬儀にかかる費用は比較的安価な葬儀形式といえます。

家族葬の場合、葬儀の規模を小さくしたり、葬儀を行う斎場を利用せず、自宅で行うことも可能です。
一般の参列者がいない分、様々な部分をカットしやすいので、費用を安く抑えることができます。

家族葬の費用については、さらに詳細な記事を用意しています。
本記事と併せて、以下のリンク先の記事も併せてご参照ください。

終活ねっとでは、家族葬・一般葬をはじめとした様々な葬儀を一般相場より低額で行うことができるプランをご提案しております。
よろしければ、ご検討してみてください。




家族葬の範囲はどこまで?まとめ

葬儀

いかがだったでしょうか。
今回、終活ねっとでは、家族葬にはどこまでの範囲の方を呼ぶのかについてまとめてきました。

今回の記事のポイントは以下のとおりです。

  • 家族葬は、家族や親族のみを中心とした参列者で執り行う葬儀の形式。
    お呼びする参列者は家族で決めることができるため、精神的にもあまり負担のかからない葬儀の形式といえる。

  • 家族葬にどこまでの範囲の人を呼ぶのかに決まりはなく、親族であったとしても必ずしも呼ぶ必要はない。
    呼ぶ人の範囲をどこまでとするか、範囲の決め方としては、葬儀の規模から決める方法や故人の意思を優先して決める方法がある。

  • 親族以外の家族葬には、原則としては参列しないことがマナー。
    親族以外の家族葬であっても、個人的な招待が届く場合があり、そのような場合は通夜・告別式に参列する。
    また、会場の場所や日時の記載がない場合は、参列しないことがマナーとなる。

  • 訃報を知らせるタイミングは原則として葬儀の後に行う。
    ただし、葬儀前に訃報通知をする必要がある場合には、家族葬である旨をしっかり記載して通知する。
    今回の家族葬の選択は、故人と家族の意思であることを伝えて、家族葬にお呼びしない人への気持ちにも配慮する必要がある。

  • 基本的には辞退すべきである。
    辞退しているにも関わらず渡された場合には、無理に断ることなく素直に受け取る。
    香典を受け取った場合には、香典返しを用意する必要がある。

  • 家族葬にかかる費用は60万円〜150万円の範囲で行われるのが一般的。
    葬儀の規模を小さくしたり、斎場を利用しないことで費用を安く抑えることができる。

今回の記事を参考に、家族葬にはどこまでの範囲の方をお呼びするのか整理してみてください。
また、葬儀は後々の人間関係に大きな影響を及ぼす出来事であることを考え、葬儀にお呼びしない方へどのような配慮が必要であるかも確認してみてください。

最後までお読みいただきありがとうございました。

終活ねっとでは、他にも家族葬に関する記事を多数掲載しております。
ぜひ合わせてお読みください。

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