葬儀費用の総額はいくら?形式ごとの費用や費用の内訳についても解説

葬儀を実際に執り行う場合、葬儀費用は総額でどのくらいかかるかご存知でしょうか。今回、終活ねっとでは、葬儀費用の総額はいくらになるのか、葬儀の形式ごとに必要となる費用や、費用の内訳にも触れつつ解説していきます。

目次

  1. 葬儀費用の総額について
  2. 形式ごとの葬儀費用の総額
  3. 葬儀費用の総額の内訳
  4. 葬儀費用の総額を抑える方法
  5. 葬儀費用の総額についてまとめ

葬儀費用の総額について

お金

葬儀を実際に執り行った経験のある方でない限り、葬儀費用の総額はどのくらいかかり、どのくらいのお金を用意すれば良いか、検討がつかない方もいらっしゃるのではないでしょうか。

葬儀費用の総額を予め把握しておくことで、実際に葬儀を執り行う際の費用の見積もりにおいて目安となります。

今回、終活ねっとでは、葬儀費用の総額について以下のようなポイントを中心に解説していきます。

  • 葬儀の形式ごとの葬儀費用の総額について
  • 葬儀費用の総額の内訳はどのようになっているのか
  • 葬儀費用の総額を抑える方法にはどのようなものがあるか

今回の記事を参考に、葬儀には総額でどのくらいの費用がかかるのかについて知識を深めてみてください。

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形式ごとの葬儀費用の総額

葬儀

葬儀と一口に言っても様々な形式の葬儀があることをご存知でしょうか。
最近では、葬儀に対するニーズも多様化してきており、従来の葬儀の形式以外にも様々な形式があります。

盛大に実施する葬儀だけでなく、限られた方を招いて小さく実施する葬儀や火葬のみで済ます葬儀などもあります。
そして、葬儀に必要となる費用はどのような葬儀を執り行うかによって総額は異なってきます。

以下では、葬儀の形式について解説しつつ、それぞれの形式ごとの葬儀費用の総額について触れていきます。

直葬

直葬は、火葬のみで葬儀とする形式であり、通夜や告別式などの儀式は執り行いません。

直葬に必要となる費用の総額としては、20万円〜40万円の範囲で実施されているのが一般的な相場感となっており、通夜や告別式を実施しない分、一般的な葬儀よりも費用が抑えられています。

終活ねっとでは、直葬について、特に費用や内訳、注意点について解説した記事を用意しています。
直葬に必要な費用や注意点については、以下のリンクからご参照ください。

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一日葬

一日葬は、直葬に儀式をプラスした葬儀の形式です。
つまり、告別式と火葬のみを執り行う葬儀の形式となります。

したがって、儀式が告別式に限られる分、葬儀費用の総額を抑えつつ、しっかりと故人との別れを惜しむための儀式を執り行える葬儀形式です。

一日葬に必要となる費用の総額としては、60万円程度で実施されているのが一般的です。

一日葬の費用についても詳しい記事をご用意しています。
以下のリンクから、一日葬にかかる費用についての記事をご参照いただけます。

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家族葬

家族葬は、一般的な葬儀を少し小さくし、家族や親族、知人のみという限られた方のみで葬儀を執り行う形式です。
密葬などとも呼ばれています。

家族葬に必要な費用総額としては60万円〜150万円とやや幅があります。
参列者をどのくらいお呼びするかによって費用が異なってきています。

家族葬の費用についてより詳しく知りたいという方は、以下のリンクから詳細な記事をご参照いただけます。
本記事と併せて確認してみてください。

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一般葬

一般葬は、一般的にイメージされる葬儀の形式です。
すなわち、家族や親族、友人・知人のみならず、会社の関係者などもお呼びして盛大に実施する葬儀の形式となります。

一般葬に必要となる葬儀費用の総額は、一般的に190万円程度となっています。

葬儀費用については、さらに詳細に解説した記事を用意していますので、下記リンクからご参照いただき、確認してみてください。

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葬儀費用の総額の内訳

お金

葬儀費用の総額でどの程度の費用が必要になるのか、葬儀の形式に応じてそれぞれ解説してきました。

では、葬儀費用の内訳としては、具体的にどのような項目に分けられるのでしょうか。

葬儀費用の内訳としてはどのような項目があり、それぞれどのくらいの費用が必要なのか、費用を見積もるうえでも内訳を把握しておくことは重要です。

以下では、葬儀費用の内訳について、具体的な項目について解説しつつ、どのくらいの費用が必要であるかについてみていきます。

葬儀一式の費用

葬儀一式の費用は、ご遺体の搬送から通夜や告別式を実施する際に付随して必要となる費用のことを指します。

具体的には、ご遺体が痛まないように保存するためのドライアイスに必要な費用や通夜や告別式を実施するために必要な運営費、骨壷に必要な費用などです。

葬儀一式の費用として、一般的には120万円程度が必要となってきます。
ただし、儀式を執り行わない直葬などでは、通夜や告別式の運営費がかかりませんのでもっと費用は抑えられます。

飲食接待の費用

通夜や告別式の後には「通夜振る舞い」や「精進落とし」など、儀式としての会食の場が設けられます。

ご家族やご親族のみならずたくさんの方を招いて、食事などをしながら故人を偲ぶという意味合いが込められています。

「通夜振る舞い」ではお寿司やオードブルなどを中心に用意し、「精進落とし」では懐石料理を用意することが一般的です。

それぞれに必要な費用は、「通夜振る舞い」ではお一人2,000円程度の飲食代、「精進落とし」ではお一人3,000円〜4,000円程度の飲食代が一般的な相場です。

飲食接待の費用総額は、参列者の人数によって異なってきますので、上記の単価を把握しつつ総額を見積もってみると良いでしょう。

寺院費用

寺院費用は、以下に挙げるような費用を中心に、寺院や僧侶にお布施として支払う費用となります。

あくまでもお布施として支払うものになりますので、いくらを支払えば良いという基準はなく、地域や風習、寺院によって金額が異なってきますので、事前に確認する必要があります。

以下では、一般的に支払われている金額を中心にご紹介していきます。

読経料

お経をあげてもらうことで僧侶にお渡しする読経料は、地域や宗派によって異なりますが、おおよそ20万円〜25万円程度が一般的に支払われている金額となります。

葬儀での読経を依頼する場合、通夜と告別式の両方を依頼することとなりますので、2日間でのお布施となります。

ただし、これまでの風習や地域によって上記の金額とは異なる場合もありますので、ご家族や寺院などに直接確認しておくと良いでしょう。

戒名料

戒名は、亡くなった後につけられる仏教上の故人の名前をいいます。

宗派や寺院によっても異なりますが、戒名にはランクがあり、どのようなランクの戒名をつけてもらうかによっても費用は大きく異なります。

5万円20万円くらいの戒名が一般的であり、30万円以上する戒名はかなり高いランクです。
100万円以上する戒名もあります。

どのようなランクの戒名をつけるか、予算も考慮しつつ寺院と相談して検討するのが良いでしょう。

御膳料

葬儀における会食には僧侶も参加することとなりますが、何らかの事情により参加できない場合、僧侶に食事代に相当するお布施をお渡しします。

会食に参加できないためにお渡しするお布施となりますので、会食に参加できる場合には必要ありません。

お渡しする金額は、食事代に見合った金額に多少上乗せしてお渡しするため、5,000円〜1万円程度が相場となっています。

お車代

お車代は、僧侶に葬儀会場まで足を運んでもらったことに対してお支払いするお布施です。

通常は実際にかかった金額に少し上乗せしてお渡しします。
金額の相場としては、5,000円〜1万円程度となっています。

葬儀会場に足を運んでもらったことに対するお布施となりますので、参列者が寺院などに足を運んで葬儀を執り行った場合には、特に必要ありません。

祭壇の費用

祭壇は大きく分けると、白木祭壇と生花祭壇に分けられます。

白木祭壇は仏式の葬儀における伝統的な祭壇で、斎場などに予め用意されている祭壇をレンタルすることとなります。

どのような規模の祭壇をレンタルするかによって料金は異なってきますが、10万円から高いもので100万円以上するようなものもあります。

生花祭壇は、生花で作られた祭壇であり、生花の種類や季節などによって金額が異なります。
生花祭壇にかかる費用としては、20万円〜60万円くらいの範囲で作られることが一般的です。

供花の費用

供花は、参列者から故人を偲んで贈られる花輪で、祭壇の周りに飾られます。
供花は通常、2基ワンセットで贈られますが、最近では1基で贈られることも増えてきています。

供花に使われる花の種類としては、菊やユリなどの白い花を中心に紫などの落ち着いた色合いの花を入れたアレンジが一般的です。

供花の費用としては、1基が7,500円〜1万5千円程度の範囲となっており、2基で贈る場合、1万5千円〜3万円程度の範囲が一般的な費用となっています。

式場利用料

式場利用料としては、通夜や告別式などの儀式を執り行うための斎場の利用料とご遺体を火葬するための火葬場の利用料があります。

それぞれどのような特徴があるのか、以下で解説していきます。

斎場の費用

斎場には民営の斎場と公営の斎場があります。

民営の斎場は火葬場が隣接されていたり、参列者の宿泊施設が併設されていたりするなど、様々な面での利便性が高い点が特徴的です。
ただし、利便性が高いことから費用も高く、20万円〜40万円程度が費用の相場となっています。

公営の斎場は自治体が用意した斎場であることから費用が安いことが特徴です。
公営の斎場の費用は、5万円〜10万円程度と、民営の斎場の半分以下の費用で済みます。

ただし、費用が安い分、希望の日時に予約が取れないなんていうこともありますので、事前に予約の取れる日程を確認しておくと良いでしょう。

火葬場の費用

火葬場は、民間企業による建設には法律的なハードルが高いなどの理由もあり民営の火葬場の数は少なく、公営の火葬場がほとんどです。

公営の火葬場の費用は1万5千円程度となります。
民営の火葬場もありますが、費用としては3万5千円程度が相場となっていますので、公営の火葬場よりも費用は高くなります。

葬儀費用の総額を抑える方法

お金

ここまで、葬儀費用としてどのくらいのお金が必要となるのかについてみてきました。
葬儀にかかる費用は決して手軽に支払える金額ではありませんので、少しでも費用を抑えたいと考える方も多いのではないでしょうか。

また、支払い方法についても、現金一括での支払いが困難な場合もあります。
そのような事情を踏まえて、葬儀費用を抑える方法や支払い方法も多様化してきています。

以下では、葬儀費用の総額を抑える方法についてご紹介していきます。

分割払いにする

葬儀費用の支払いは現金一括が当たり前でしたが、最近では、クレジット会社や銀行などにおいて、分割払いのサービスを展開しているところも増えてきました。

葬儀社に相談してみると、分割での支払いについて相談にのってくれるでしょう。

クレジット会社が用意しているローンサービスや、銀行が用意しているローンサービスを利用することとなりますので、金利が発生する点に注意が必要です。

支払い方法は通常のローンと同じで、24回や36回など、月々に支払える範囲で支払いスケジュールを組むことができます。

月々の支払いは抑えられますが、総額での支払いはいくらになるのか十分考慮して、分割払いを選択するようにしましょう。

葬儀形式を見直す

上記で、葬儀の形式に応じた費用総額についてご紹介してきました。

ご家族やご親族と事前に相談し、葬儀形式を見直してみることで葬儀費用を抑えることができます。

盛大に実施するのか、参列者の人数はどのくらいにするのか、参列者としてお呼びする範囲はどこまでにするのか、しっかり検討して葬儀形式を検討してみてください。

葬儀費用の補助を受ける

故人が国民健康保険や健康保険に加入していた場合、自治体やお勤めの企業などから補助金の支給を受けることができます。

国民健康保険に加入していた場合は、お住いの市区町村に申請することで、補助金の支給を受けることができます。
支給額は市区町村によって異なりますが、3万円〜7万円程度となっています。

健康保険に加入していた場合は、お勤めの会社か、または、社会保険事務所に申請することで補助金の支給を受けることができます。
支給額は一律5万円となります。

寺院手配サービスを使う

寺院手配サービスを利用してお布施の費用を抑えることができます。

葬儀費用の総額の内訳の箇所でもご紹介したとおり、寺院費用としてお寺や僧侶に支払うお布施の費用も金額的な負担は大きいです。

このようなお布施を定額で、予め決められた金額をお支払いすることで、僧侶の手配をするサービスとなっています。

そのため、読経料や戒名料などのお布施を、一般的な費用よりも安く一括で全てお支払いして僧侶を手配できますので、費用を抑えることができます。

葬儀費用の総額についてまとめ

お金

いかがだったでしょうか。
今回、終活ねっとでは、葬儀費用の総額についてまとめてきました。

今回の記事のポイントは以下のとおりです。

  • 葬儀の形式には、直葬、一日葬、家族葬、一般葬などの形式があり、それぞれの形式ごとに費用の総額は異なってくる。
  • 葬儀費用の総額の内訳は以下のような項目に分けられる。
    葬儀一式の費用
    飲食接待の費用
    寺院費用
    祭壇の費用
    供花の費用
    式場利用料
    それぞれの一般的な費用の相場を把握しておき、どの項目にどのくらいの費用がかかるか事前に把握しておくと良い。
  • 葬儀費用の総額を抑える方法としては、分割払いを利用する、葬儀形式を見直す、葬儀費用の補助を受ける、寺院手配サービスを使うなどの方法がある。
    葬儀費用は気軽に支払える金額ではないので、費用を抑える方法も検討すると良い。

今回の記事を参考に、葬儀にかかる費用の総額について把握してみてください。

なお、葬儀費用についてはさらに詳しい記事も用意しています。
以下のリンクから併せてご確認いただき、葬儀費用に関する知識を深めてみてください。

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